posted:2021 06.29
updated: 2022 09.14
社内レクリエーションのおすすめ10選｜福利厚生を充実させるための費用感や注意点を解説
Zukxy 
目次
会社の雰囲気を大きく左右する要素として福利厚生があります。部署内での関係性や会社全体の団結力を高める手法としても活用され、働きやすい環境を作るためには必要不可欠な要素の一つです。就職活動をしている人の会社選びの決め手にもなりうる項目で、福利厚生を充実させていくのは企業の生存戦略として有効に働くでしょう。
そこで今回は社内レクリエーションというジャンルに絞って、おすすめの福利厚生案を10紹介していきます。導入することで従業員の士気を高めることも可能なので、ぜひ参考にして充実した社内環境と関係性を築き上げてください。
なぜ福利厚生にレクリエーションを導入するのか
福利厚生にはさまざまな種類のものが存在しています。食事補助や費用負担のサービスなど、目的と用途に応じて選んでいくことになるでしょう。そのなかでも人気を集めているものの多くにレクリエーションの要素を含んだものがあります。社内での関係性を補強し、チーム力を向上させるなどの効果が得られる福利厚生です。
なぜレクリエーションは多くの企業によって導入されているのでしょうか。福利厚生として取り入れるにあたって、メリットとなる点や特徴について見ていきましょう。
コミュニケーションの促進
レクリエーションの多くが交流をメインとしたもので、社内での関係性の改善を促す効果が得られます。仕事が忙しくなると、通常の業務で関わらない社員とは接点がない状態が続いてしまうことがあります。お互いの近況を知らない状態でチーム力を向上させることは不可能です。社員同士の情報交換や交流の場を提供することは、業務での効率化や連携の強化を促進します。
普段から自分が所属している部署のメンバーとしか会話をしていない社員にとっては、新しい刺激と活力が得られることもあるでしょう。ただ交流を進めるだけでなく、会社としての在り方をよりよいものにするための手段でもあるのです。
社内での関係性・目的意識の構築
レクリエーションを通して多くの人と交流することは、会社全体での関係性構築を進めます。自分の部署だけではなく他部署の活動も知ることで、会社がどこを目指しているのか、自分はどのような役割を与えられているのかを再認識できます。ただ業務をこなしているだけでは見えなかった会社というチームの中の自分と、周囲との関係性に気づくことにつながるでしょう。
また、多くの人と情報交換をすることで価値観がアップデートされ、より革新的なアイデアも生まれやすくなるでしょう。レクリエーションを通して得たことが業務にも活きてくることが多いため、リフレッシュする以外の効果も期待できます。
仕事へのモチベーションを改善
会社で毎日同じような業務を繰り返していくうちに、働くことの目標やモチベーションが低下してしまうことがあります。レクリエーションを適宜導入していくことは、そのようなマンネリを防止することにつながります。新鮮な気持ちで業務に向き合える体制は、生産性を高めることにつながるでしょう。従業員各人のパフォーマンスが高まることで、会社の業績が改善されるのであれば、福利厚生で得られる効果は絶大であるといえます。
社員の活気は企業の勢い。ビジネスを成長させて大きな会社となるために必要な要素となります。
福利厚生でおすすめレクリエーション10選
では、福利厚生でおすすめのレクリエーションについて紹介していきます。10厳選したので、社内の雰囲気に合わせて導入してみてください。
何を選べばいいのか迷っている状態であれば、次に紹介するものの中から選定すると、従業員のニーズに合ったものになる可能性が高いといえます。一つずつ確認していきましょう。
社員旅行
まずは社員旅行です。仕事を忘れてリフレッシュでき新しい刺激を得られるため、通常業務におけるモチベーションアップが期待できます。家族も一緒に参加できたり、キャンプを採用したりするなど、バラエティに富んだ活用が可能です。交流を深めることができるので効果的といえます。
社内サークル・部活動
会社内でのサークルや部活動も福利厚生としてはおすすめです。社員一人ひとりが自分の趣味に打ち込める場所があるのは、ストレス解消に大いに役立ちます。会社が提供している設備を活用できるとなれば、場所代などを抑えることもできるでしょう。会社が公認していることもあり、安心して取り組めることも魅力の一つといえます。
社内運動会
社内運動会もチーム力を高めるためには適したイベントです。スポーツを通して交流を促せば、他の社員との関係性の強化や団結力の向上が見込めます。外部に委託して快適な運営を進めることもできるので、レクリエーションを取り入れたい企業にはおすすめです。ただ、運動が苦手な社員でも楽しめる配慮は忘れないようにしましょう。
ボランティア活動
ボランティア活動を行い社会に貢献することは、時として業務よりも重要となる場合があります。会社としてその理念を支援してあげる体制があることは、時代に適応する柔軟な姿勢と価値観を兼ね備えているといえるでしょう。会社全体での活動を促すことで、社会的な評価を高めていくことにもつながります。
合宿研修
スキル習得や関係性構築のための研修を合宿にするのもよいでしょう。普段の業務では体験できないプログラムを採用することで、人材育成を促進することができます。ホテルや無人島など、場所を別途手配する必要はありますが、普段と違う環境での学習は新鮮な印象を与えられるでしょう。
不慣れな場所での生活となるため、医療施設の確認を忘れずに行ってください。
全社総会
全社総会は社員同士で意見を言い合うための貴重な機会です。会社がどうあるべきかを議論する機会は、社員としても必要と考えている人が多いのではないでしょうか。必ずすべての人が発言できるかは会社の規模によって変わりますが、会社全体に必要な革新的な議論が生まれる可能性もあります。積極的に導入すると労働環境を思わぬ視点から改善できることもあるでしょう。
忘年会・新年会などの親睦会
忘年会や新年会は定番のイベントですが、会社として開催を行うと福利厚生になります。部署ごとで行えば日頃の業務のねぎらいや感謝を伝える場ともなるなど、関係性の補強を助けてくれるでしょう。場合によっては経費として計上されることもあるので、上手に導入することで会社の経理にも優しいものとなります。
自己啓発活動
終身雇用が当たり前ではない時代。それぞれが勝ち残っていくためにスキルを習得することは重要です。社員が自己成長をする取り組みを支援することも、福利厚生としては価値のあるものといえるでしょう。費用を支援することや時間の融通など、自己啓発活動のサポートは最終的には会社の業績にもつながります。
ファミリーデー
ファミリーデーは従業員の家族に仕事場を見学してもらう制度です。家族が毎日どのように働いているのかを知ることは、仕事への理解と家族としての相互理解の助けになります。従業員の家族同士での親睦を深めることもあるため、会社での居心地を改善する機能も期待できます。
シャッフルランチ
シャッフルランチでは、一緒に食事をする相手を変えることで、社内交流を促進することが可能です。思わぬアイデアが生まれたり、会社全体の雰囲気につながったりする可能性もあります。いきなり制度を導入するだけではストレスに感じるケースもあるかもしれません。ランチ代を一部企業が負担するなどの施策も積極的に取り入れてみてください。
レクリエーションにかかる費用
レクリエーションを導入するにあたって、どのくらいの費用がかかるのでしょうか。福利厚生を整えることが大事とはいえ、どのぐらいの予算が必要かわからない状態では進められないのも現実です。
そこで本項では大まかにどれくらいの金額が必要なのか。その目安について紹介していきます。費用面に関して重要な経費計上についても解説するので、ぜひ確認してください。
忘年会などは1人5,000～10,000円前後
レクリエーションの代表格である忘年会を例に挙げると、1人あたり5,000～10,000円前後が目安となっています。金額が高すぎる場合や現物支給を行う場合は、福利厚生として認められない場合もあるため注意が必要です。会社が企画するとなった場合は、ある程度の線引きをしながら検討していくことが求められます。
場合によっては経費計上できる
福利厚生は条件を満たしていれば経費として計上することが可能です。社員に対して交流の場を提供しながら節税も行うことができれば、一石二鳥といえます。しかし、条件には注意が必要です。以下に満たしていることを確認しながら、検討を進めていきましょう。
- 機会の平等性：全従業員を対象とするものであること
- 金額の妥当性：支出金額が常識的に妥当な範囲内であること
- 現物支給ではないこと
これらの条件を満たしていない場合には、福利厚生費として認められないこともあるので、導入する際の形式には注意してください。
社内レクリエーションをする際の注意点
社内レクリエーションを導入することで得られるメリットは多くありますが、注意すべきこともあります。ここでは実際に福利厚生としてレクリエーションを実施していく際に確認しておくべき注意点について見ていきましょう。ここで間違った選択をしてしまうと、福利厚生がきっかけとなって会社の首を絞めることになることも。
事前に気をつけるべき項目を押さえておくことで、失敗する確率を大幅に下げることができます。本記事をチェックリストとして活用してもらえれば幸いです。
予算を決めておく
予算の存在は必ず事前に確認しておきましょう。社員全体にサービスを提供するとなれば、膨大な金額がかかってしまうこともあります。
- 規模はどのぐらいにするのか
- 自社で提供するのか外部委託するのか
- 予算としてどのくらい用意できるのか
これらのように、実現が可能なレベルまで詳細に詰めていくことが重要です。効果が見込めるからと膨大な資金を投下して、経営が傾くことがあってはなりません。従業員が働きやすい環境も、会社が健全な運営を続けられてこそ。予算に関しては注意して進めましょう。
全社員に情報を共有する
福利厚生は社員に提供されるサービスですが、実施されていることが周知されていないのは問題といえます。実施が決まったら情報共有を必ず行うこと。ただ知らせるだけではなく、活用しやすいような形で伝えることが重要です。
福利厚生を通して従業員のモチベーションを高めたり、社内環境を整えたりする目的があるように、事前にレクリエーション開催を知っておくことは効果を出すために必要となります。社員がイベントに向けた準備をする時間の確保もあるので、早めに伝えておきましょう。
休日の強制参加はNG
レクリエーションが社内環境を整えるのに効果的であったとしても、休日の参加を強要するのは避けてください。休日に予定がある場合や、休息をしっかりとりたいという場合もあるでしょう。休日に開催する場合には、参加に対して柔軟な対応ができることも重要です。
先ほども取り上げましたが、早めの情報共有しておくことで予定を調整してもらうことも可能となります。社員の参加率を高められるかどうかは、事前の取り組み次第ということになるでしょう。強制することなく満足度の高い福利厚生を目指してください。
レクリエーションを導入する際に覚えておきたいポイント
レクリエーション導入にあたって覚えておくと得することもあります。従業員から重宝される福利厚生を実現するためのポイントも含まれているので、積極的に取り入れてみるとよいでしょう。漠然と選んで導入するだけでは気づかないこともあるため、本項の内容をしっかり押さえておくことがおすすめです。
費用を経費として計上できる
経費について前述しましたが、重要なことなので本項でも念押ししていきます。福利厚生は法律で決まっている項目については経費としてカウントすることが可能です。そのうちのいくつかを例として紹介します。
- 医療保険
- 年金保険
- 介護保険
- 雇用保険
- 労災保険
その他のものに関しては条件を満たす必要があるので、先述したものを参考にして検討を進めていきましょう。節税対策は会社経営で考えておくべきことです。福利厚生に認められるためにも注意してください。
社員全員を対象にする
福利厚生は社員全員に等しく提供されることが重要です。もし偏った制度ばかりを導入してしまえば、社員の不満もたまり意味をなさなくなってしまうでしょう。そのため福利厚生について考える際には、自社に必要な制度をバランスよく取り入れることが重要です。
社員全員に提供されないものは福利厚生費として認められません。あくまで社員が働くやすい環境を会社が提供するという理念があってのものになります。一部のニーズに応えるのではなく、全員が等しく恩恵を受けられるものを取り入れていきましょう。
現金支給は課税対象になる
また、課税に関してお伝えすると、現金支給も避けてください。福利厚生の一環として行ったとしても、これは現物支給に該当します。そのため、経費として認められるための条件に反していることがわかるでしょう。物理的に報酬を与えることは喜ばれるかもしれませんが、会社として経営についても考えていくのは大事なことです。
福利厚生として社員に還元するものは、現物支給ではなくイベントやサービスなど無形のものにしましょう。現金などの現物支給とすると、社員が実際に本来の目的に沿った使用をしたのかが判断しにくくなります。的確にサービスが提供されたことを証明するための取り組みを徹底しておきましょう。
常識を逸脱しない範囲で行う
福利厚生を充実させることを意識するがあまり、サービスの内容を常識の範囲外にすることもおすすめしません。福利厚生は社員全員に提供されて初めて意味があります。そのため、常識の範囲を外れたものになると、等しくサービスを届けることが返ってコストとなってしまうでしょう。
ある程度の目安の金額を設定し、その金額の範囲内で行う、予算内での最大限の取り組みを行うことを意識しましょう。福利厚生だけが充実していても、会社の業績が伸びなければ意味はありません。福利厚生が意味のあるものにするためにも、限度を守った取り組みが必要です。
導入している大企業を参考にする
福利厚生は大企業も進んで導入しており、人気の会社ともなれば独自性に富んだものを提案し続けています。社員が仕事を続けていくなかでの労働環境を整えるきっかけにもなるため、積極的な活用がなされているのです。規模感にもよりますが大企業の施策を参考に、自社に合った取り組みを行ってみるのも新しい刺激となるのではないでしょうか。
カフェテリアプランを積極的に取り入れるなど、独自性に富んだ福利厚生は社員にも喜ばれる可能性が高まります。大企業を参考にして会社の福利厚生をさらに充実させていきましょう。
従業員の反応を適宜確認しておく
どれだけ福利厚生を充実させたとしても、従業員のニーズとずれていたのでは効果は薄くなってしまいます。そのため、福利厚生を見つめ直すために従業員の反応は逐一チェックしておきましょう。導入した施策に対しての反応をもとに改善を進めていけば、満足度を高めるためのデータが得られます。必要とされているものを詳しく定めるためにも、リサーチを行っていきましょう。
また、社員の状況や悩みを深く理解することにもつながるので、結果的に社内の雰囲気や関係性も強化されていきます。福利厚生を整える本来の目的に近づくためのステップとなるので、ぜひ取り入れてみてください。
レクリエーションで社内を活性化
紹介してきた10の社内レクリエーションは、どれも定番であり人気の福利厚生です。もしレクリエーションを取り入れて、会社の内の交流を促進したいと考えている場合は、参考にしてもらえれば幸いです。
また、経費など注意点もいくつかありますので、実際に比較検討を進めていくなかでイメージしておくことが重要となります。本記事をチェックリストとして活用し、自社の福利厚生を最適なものにしていきましょう。
参考サイト：
りょう
さおり
よしふみ
IKUSA.jp編集部
ともしど
