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posted:2020 08.03

updated: 2023 03.06

社員研修プログラムの作り方とは?計画の立て方もご紹介

IKUSA.jp編集部
社員研修プログラムの作り方とは?計画の立て方もご紹介

昨今の働き方改革、およびIT化やテレワーク化の流れの中で、企業に務める人の働き方は大きく変化しています。その中では、効果の高い社員研修のニーズがどんどん高まっています。

組織として新しい時代に対応していくためには、そこで働く社員の能力の開発は必要不可欠。有効な方法で人材を育成できているかどうかが、企業の業績に大きく影響してきます。

そこで今回は、企業の社員研修に有効な研修プログラムの作り方をご紹介します。研修担当者の方はぜひ自社の研修プログラムを見直すきっかけにしてみてください。

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社員研修の目的

社員研修の目的

研修プログラムを作る前に、まず何のために研修を行うのか考えてみましょう。前提として、人材を育成することは会社の経営戦略を成し遂げるためのものであると認識すべきです。つまり、会社が打ち出す経営戦略や理念に沿って、研修の計画を立てることが重要です。

次に、会社の経営戦略に沿った人材育成を行うために、ゴールとしてどのような人材が理想かを考えます。どのような能力を持つ人材が理想なのか、どのような行動ができる人材が理想なのかといったことを落とし込むとよいでしょう。そのうえで、現場へのヒアリングを通して現状を把握し、理想と現実の格差を埋めるような研修内容を検討します。

研修計画の立て方

研修計画の立て方

研修プログラムを作るにあたって、どのような研修計画を立てるとよいのでしょうか。ここからは事前の準備やスケジュール調整など計画を立てる際に注意すべき点をご紹介します。

事前準備について

効果のある研修を行うには、事前の準備がカギとなります。まず、求められる人物像と現状の差を把握するために、対象層へアンケート調査やヒアリングを行って分析します。そして、今後埋めていくべき能力を明確にします。

また、研修を行う時期も検討しておく必要があります。新人研修や新任管理研修などは、行う時期が限られています。そうしたものから日程を決めていき、その他の研修は、繁忙期や参加人数が少ないと思われる時期を避けて予定を立てましょう。

予算を確保する

具体的な研修内容を決める前に、研修予算を確保します。会社の事業計画や前年度にかかった費用を参考にしながら、予算を割り当てていきます。場合によっては、厚生労働省が実施する助成金が使えることもあるので、調べてみてもいいかもしれません。

具体的な研修内容を定める

時期と予算が決まったら、いよいよ具体的な研修内容の立案に入ります。事前準備で行った、各部署からのヒアリングや分析結果を基に、対象者に必要な能力とそのための研修内容案を洗い出して、予算やスケジュールに合うよう決定します。研修会社や講師との相談もこの段階で行います。日程と内容が決まったら、速やかに対象者に告知。その際、研修の目的をしっかり説明して、受講者が積極的に参加したくなる動機を提供しましょう。

研修プログラムの作成方法

研修プログラムの作成方法

研修プログラムの作成については、5W1Hに当てはめて考えてみるのがおすすめです。次のリストに沿って、それぞれのチェックポイントを確認しながら作成してみましょう。

  • Where:「どこにいて、どこに向かうか?」 現状把握と理想の人材像の確認
  • Why:「なぜ研修が必要なのか?」 研修の目的の確認(理想と現状の格差を埋める)
  • Who:「誰を対象にするのか?」 人材育成ニーズの把握
  • What:「何を伝えるか?」 具体的な研修内容の検討
  • How:「どうやって伝えるか?」 方法の検討
  • When:「いつ行うか?」 詳細日程の決定

「How」の方法の検討では、さまざまな形態の研修を検討します。集合研修、グループ研修、eラーニング、OJT、研修専門企業へ依頼などがありますが、対象者や研修内容に適した方法を選びましょう。例えば、最近の傾向として、新入社員研修なら受講型よりもグループ研修や体験型を採用するケースが増えています。自ら経験することで記憶に残りやすく、現場での応用も期待できるためです。

このように、より効果の上がる研修プログラム作成のためには、まず経営戦略に沿って何が必要なのかを見極めることが重要です。また、受講者に響く研修を行うために、目的の説明や先輩社員による事例の紹介を行うといった工夫も必要です。さらには、研修が効果的に行われたかを知るための効果測定も忘れずに行うと良いでしょう。

プログラムを立てる前に社員教育方針の明確化を

プログラムを立てる前に社員教育方針の明確化を

社員教育を行い研修体系を構築するためには、社員教育の方針を決める必要があります。

教育体制を構築する際には、経営方針に照らし合わせ、中長期的な戦略をしっかりと考えることが大切です。

それに合わせて、社員育成の目的をたて、明確な方針を作ります。

ここで注意したいのが、組織のニーズにとらわれるあまり個人のニーズをないがしろにしないこと、研修に対するモチベーションを高めるためにも、社員一人ひとりの自己実現を助けるものであることが大切です。

 

企業として求める人物像を明確に定める

自社の求める人物を明確にすることで、どんな人材を育成すればよいのか知ることができます。

階層別に担う役割と求めるスキルを書き出してみましょう。

人材セグメントで期待する人物像を洗い出すことで、どんな教育が必要なのかが分かります。

 

人材育成課題や施策を明確化する

育成課題を明確にすることで、どんな施策にすべきか検討することができます。

育成施策で伸ばすスキルは、「課題解決スキル」と「対人関係スキル」の二つに分類することができます。

課題解決スキルは主に技能面でのスキル(ロジカルシンキングなど)、対人関係スキルは主にコミュニケーションに関するスキル(リーダーシップやマネジメント)を指します。

課題に合わせて、適切な施策を実施しましょう。

まとめ

研修プログラム

研修プログラムは、研修の目的や社内の教育方針などを明確に定めた上で作成する必要があります。自社の向かうべきところや求めている人材、社員教育についての課題などをそれぞれ考慮し、確実に成果を得るために最適なプログラムを組んでいきましょう。

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