企業研修

2021 04.28

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研修費用の相場は?費用内訳やコストカットのポイント

IKUSA.jp編集部
研修費用の相場は?費用内訳やコストカットのポイント

企業で研修を実施するにあたり、気になるのが「コストの問題」ではないでしょうか。通常はまとまったコストが必要となるため、研修の導入する際は、まず費用の内訳を把握することが大切です。

そこで本ページでは、研修費用の内訳の詳細について解説します。相場からコストカットのポイントまで詳しく触れていますので、これから研修計画を立てたいと考えている担当者の方は参考にしてみてください。

研修は高額な費用がかかりがち

企業で実施する研修は高額な費用がかかりがちであることをご存じですか?

企業の規模や研修内容などによって差はあるものの、研修を実施する際には数十万円~数百万円単位で必要となることが多いです。

そのため、あらかじめおおよその費用相場を把握しておかないと、いざ計画を立てたときに「やっぱり実施が難しい」と対応に悩まされることとなってしまいます。

そのうえ、研修は会社にとって必要な取り組みの一つ。新入社員研修など、新たな人材の教育では研修が欠かせません。費用の問題から実施が難しくなってしまうと、社内の生産性や人材の質にも影響が生じてしまいますので注意が必要です。

研修の実施を検討しているのであれば、必ず前もって「費用目安」を把握しておき、あわせて「コストカットできる部分」にも目を向けましょう。

研修費用の相場

研修費用にはどれくらいの費用がかかるのでしょうか。ここからは、具体的な相場について触れていきます。おおよその目安を把握するためにも、研修の方法や依頼先ごとの費用相場をチェックしてみてください。

個人事業主に依頼する場合は5万~15万円

個人事業主に依頼する場合は、比較的安価に済むことが多く、高くても15万円前後であることがほとんど。

ただ、講師の探し方にやや手間取るかもしれません。講師によっては、知人の紹介や取引経験がなければ依頼を受けてくれないこともあるからです。

また、講師ごとにスキルの差があるのも難点です。個人事業主の講師だと、教えるスキルの優れた講師とそうではない講師とで差が大きいため、場合によっては費用対効果において期待できないケースもあります。

個人事業主に依頼する場合は、5万~15万円という相場を理解し、講師のスキルと照らし合わせるようにしましょう。

法人に依頼する場合は20万~30万円

研修の依頼先として定番である「専門会社」を利用する場合には、費用は20万円~30万円です。

法人に依頼する場合、個人事業主と比べると費用が高くなる傾向にあります。その理由は「サービスの対応範囲」が関係しています。

個人事業主に依頼する場合は、原則「講師としての役割のみ」に費用がかかる場合がほとんどです。

一方、法人は講師の派遣や研修プランの設計、関連する助成金申請のサポート、効果測定などあらゆるサービスに対応してくれます。そのためサービス内容が多いことから、法人の方が高額になりやすいのです。

e-ラーニングは20万円~40万円

e-ラーニングとは、オンライン環境を活用した研修スタイルのことであり、おもに動画教材をもとに参加者が研修を進めていきます。

e-ラーニングを導入する際は、ツールや機材などさまざまな初期費用がかかります。いざ導入するとなると20万円から40万円は必要です。数ある研修スタイルの中でも、比較的高額なコストが発生しやすいため、気軽に導入できるものではありません。

とはいえ、場所や時間を問わずに参加できるのは非常に大きな魅力です。また、交通費や会場費などのコストがかからないので、長期間・多数回の研修をする場合には、コスト面で有利になります。

研修費用の内訳

企業が研修を実施するうえで、どのような費用項目にどれくらいの費用がかかるのかは気になるところです。具体的な「研修費用の内訳」について詳しく見ていきましょう。

研修費用

研修費用の内訳として、大部分を占めるのが「研修費用」です。研修費用とは、個人事業主の講師や法人の講師など、外部に研修を依頼する場合に発生する費用のこと。

上記でも触れたとおり、個人事業主の場合で5万~15万円、法人の場合で20万~30万といった費用が発生します。けっして安価ではありませんので、きちんと講師の経歴や実績などをチェックしたうえで選びましょう。

なお、外部の講師に依頼する場合には上記の費用には、「講師の交通費」「講師の昼食費」なども含まれます。「会場などで話している業務のみ」に費用がかかるわけではないのです。

ただし、研修費用とは別に交通費や昼食費を請求する講師もいます。金銭トラブルを回避するためにも、事前確認を忘れないようにしましょう。

会場費用

参加者が会場に集合するスタイルの研修を実施する場合は、当然ながら「会場費用」が発生します。

価格は「会場のグレード」「会場の広さ(規模)」などによって異なります。安価なケースでは2万円から、高額なケースでは数十万円からの費用が必要でしょう。

参加者が数人規模であれば、コワーキングスペースやレンタルスペースのような小規模な会場でも問題ないでしょう。小さな会場であれば、利用費用も1時間あたり1,000円前後からと安価に済みます。

しかし、グレードの高いホテルや数百人単位で収容できる会場だと、費用が100万円近くになることも珍しくありません。

参加者人数と照らし合わせながら、無駄のない規模の会場を抑えることが、コストカットにつながるでしょう。

設備費用

企業の研修で忘れてはならない費用項目といえるのが「設備費用」です。

必要な設備は研修内容によって異なるものの、おもに「パソコン」「ビデオカメラ(撮影する場合)」「スクリーン」「講師用・質疑応答用・進行用マイク」「プロジェクター」などは必須です。仮に現時点で不足しているものがあれば、研修までに新調しておかなければなりません。

そのうえ、設備の費用は機材のグレードによって大きく異なります。たとえば、ビデオカメラに関しては音質や画質、機能性などにこだわりがなければ2万円台で購入できます。しかし音質や画質、機能性などにこだわると、10万円を越えることも珍しくありません。

また、社内にパソコンがあったとしても、研修で使うツールに対応しているパソコンがなければ、新たに新調する必要があります。とくに古い型式のパソコンの場合は、最新ツールに対応していないことがありますので要注意です。

いずれにせよ、設備は必要に応じて新調・買い足しを迫られます。購入設備が増えるほど、コストも高くなることを頭に入れておきましょう。

初期費用+月額費用

e-ラーニングの研修を取り入れる場合には、初期費用と月額費用が発生します。一般的な研修であれば、「研修費用」として1回きりで済むことがほとんど。継続的に費用が必要となることはありません。

しかし、e-ラーニングはツールの利用費用やレンタルサーバー費用など、毎月一定額のコストがかかるもの。そのため、研修における資金計画は長期的に見る必要があります。

e-ラーニングの初期費用は、20万円~30万円が相場です。さらに月額費用となると、1カ月あたり3万~7万円の費用が発生します。

ツール費用

研修でなんらかのツールを活用する場合には、当然「ツールの費用」がプラスされます。ツール費用に関しては、利用するツールによって費用が異なりますので、まずは利用予定のサービスをチェックしましょう。

たとえば、オンライン環境での研修で定番的ツールである「Zoom」を導入する場合、有料プランであれば1カ月あたり1,600円~で利用できます。

また、動画編集のツールや資料作成のための専門ツールを導入するのであれば、それぞれの費用がかかることも覚えておかなければなりません。

最近は、研修に必要な資料をかんたんに作成できたり、スピーディーに共有できたりする便利なツールが増えています。ただ、便利な機械ほど費用も高くつくもの。研修費用を算出する際には、必要となりそうなツールの候補もピックアップしておき、それぞれをコストとして加えるようにしましょう。

研修費用を抑えるポイント

研修費用は、上記で紹介したとおりけっして安価ではありません。場合によっては100万円を越えるコストとなりますので、「可能な限りコストカットしたい」と考えるのが正直なところでしょう。

そこでここからは、研修費用を抑えるためのポイントを詳しく解説します。どのような部分をコストカットできるのか、細かく見ていきましょう。

オンライン研修を実施する

研修費用を抑えたいとき、まず検討したいのが「オンライン研修」です。

オンライン研修は、参加者が自宅から参加できるので便利です。講師も都合のいい場所から研修を実施できます。研修の企業担当者も自宅やオフィスなどからアクセスできますので、会場をおさえる必要がありません。つまり、オンライン研修であれば「会場費用」を丸ごとカットできるのです。

会場費用は場所によっては100万円近くにも及びますので、企業としては大きな負担です。費用を節約したい企業にとって、オンライン研修はメリットが非常に大きいといえるでしょう。

そのうえ、講師に会場へ来てもらう必要がありませんので、講師に対する交通費や昼食費なども不要。会場で使用する備品なども不要ですので、コストを大幅にカットできます。

オンラインで研修を行うなら、株式会社IKUSAが提供する「リモ研」がおすすめです。

リモ研は、講義と実践がセットになった研修です。初めにオンラインでのコミュニケーションのポイントやビデオチャットツールの使い方などについての講義を受けた後に、400社以上が経験したオンライン謎解き「リモ謎」を体験いただきます。学びを即実践に活かせるので、スキルの定着を図れる研修となっています。

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ちなみに、オンライン研修の場合、「新型コロナウイルス」の感染リスクも当然回避できます。感染リスクを考慮して研修を見合わせてきた企業も、オンライン研修ならば問題なく実施できるでしょう。

社内で対応する割合を増やす

社内で対応する割合を大きくすれば、研修コストを大幅にカットできることもあります。

研修を外部に委託すると、資料作成や会場設営、司会進行など丸ごと委託するケースも少なくありません。企業としても、時間などの制約から自前で研修を準備するのは難しいところでしょう。

しかし、外部に委託する内容が多いと、当然費用もかさみます。研修費用をカットしたいのであれば、なるべく社内で対応する割合を増やすのがおすすめです。

たとえば、研修で必要な資料の準備や、当日参加者が集合する会場の設営、研修を円滑に進めていく司会進行などは、社内でも対応しやすいといえるでしょう。

とはいえ、むやみに社内の対応量を増やすのはNG。本業に支障が生じては本末転倒です。サポートを依頼する人材を募りつつ、本業とのバランスを見ながら対応範囲を見極めましょう。

助成金を活用する

企業の研修では積極的に助成金を活用しましょう。研修内容によってはコストの半分以上を支援してもらえます。

厚生労働省では、1,000種類以上にも及ぶ助成金を展開しています。あまり知られていない助成金も多く、研修をあまり開催しない企業だと助成金の存在に気づかないかもしれません。

また、地方自治体の助成金制度もありますので、活用できる助成金がないか調べてみましょう。

助成金の詳細については、厚生労働省や地方自治体のホームページなどから確認できます。しっかり情報収集をして、自社の研修で活用できる助成金がないかチェックしてみてください。

複数の研修会社を比較したうえで依頼先を選ぶ

研修会社に委託する場合には、複数の会社を比較することが大切です。企業の研修に対応している研修会社は、会社によって費用設定や料金システムが大きく異なるからです。

プランが同じでも複数の会社で比較すると10万円以上差が開くこともあります。また一方の研修会社では基本プランに含まれているサービスが、別の会社ではオプションの場合もよくあります。

研修会社に企業の研修を依頼する際には、複数会社をピックアップして比較し、できれば見積もりを取るのがおすすめです。

プランをカスタマイズしやすい会社を選ぶ

研修を実施する際に、研修会社を利用する際にはなるべく「プランのカスタマイズ」の自由度が高い会社を選びましょう。

研修会社によってプランのカスタマイズのしやすさには大きな違いがあります。すでに、規定の内容で固定されているプランがメインの研修会社や、フルオーダーで依頼できる研修会社などさまざま。

プランのカスタマイズをしやすい会社のほうが、コストカットしやすいといったメリットがありますのでおすすめです。

IKUSAでは、柔軟にカスタマイズできる研修プランを提案しています。研修費用に悩んでいる企業担当者の方は、お気軽にご相談ください。

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まとめ

研修費用は基本的に高額なコストとなりやすいものです。企業の担当者としては、頭を悩ませやすい部分なのではないでしょうか。

しかし、予算に限りがあっても、工夫次第で研修コストを削減することは十分可能です。

研修の実施を検討している担当者の方は、本ページで紹介した相場や費用内訳、コストカットのポイントなどを確認しながら、自社に合った取り入れ方を探してみてください。

この記事を書いた人

IKUSA.jp編集部
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