内定者研修におすすめの研修会社10選

内定者研修は、内定式以降に実施されることが一般的ですが、どのような研修内容にすべきか悩む方も多いでしょう。

そこで、当記事では内定者研修の概要からおすすめのカリキュラム、注意点について徹底解説します。内定者研修を委託できるおすすめ研修会社についても紹介するので、ぜひ参考にしてください。

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内定者研修とは

内定者研修は、本格的に業務をスタートする前に行われる研修のことです。通常、内定式以降に行われ、学生から社会人への意識転換や社会人に必要な基礎的スキルの習得、また内定辞退を防ぐために実施されます。

内定者研修におすすめのテーマ3つ

内定者研修では、どのような研修を実施すべきか、悩む方もいるはずです。ここでは、内定者研修におすすめのテーマについて紹介します。

①  ビジネスマナーについて

時間を守る、身だしなみを整える、言葉遣いに気をつけるなど、社会人としての最低限のビジネスマナーは必須です。ビジネスマナーを何も学ばず実際の現場で失敗すると、気持ちが落ち込ませたり、会社全体の印象が悪くなったりする可能性があります。

内定者研修のカリキュラムに取り入れ、入社前に行うと安心です。

②  機密情報などの取扱方法について

SNSの普及に伴い、情報の適切な取扱方法を学ぶ必要があります。会社で知り得た機密情報をインターネットに掲載すると、どのような危険性があるか理解してもらいます。

たとえば「機密情報を取扱う場合は、社外の人も利用するカフェなどで仕事してはいけない」「仕事用のパソコンでカフェのフリーWi-Fiを使用してはいけない」などです。ネットリテラシーが低いと、顧客の個人情報や取引情報など会社の機密情報が漏えいし、大問題になる危険性があります。

③  会社の事業内容や組織体制について

会社の事業内容や組織体制について詳しく紹介することも、有効なテーマの1つです。詳しい事業内容や組織体制を伝えることで、内定者に働き始めたときのイメージをもちやすくなります。

ただ座学として事業内容や組織体制に関して説明するだけでなく、実際に先輩社員と関わる時間をもつのもおすすめです。

内定者研修を行う際の3つの注意点

内定者研修を開催する場合は、いくつか注意点があります。まだ入社前の内定者に研修を開催するため、しっかりと注意点を把握しておきましょう。

①  研修を義務付けることはできない

内定者研修で最も注意すべき点は「研修参加は内定者に義務付けられない」ことです。内定者は就労を開始しておらず、雇用契約の効力がまだ発生していない状態であるため、会社から労務の提供を命じることはできません。そのため、研修は必ず内定者の同意を得て実施しましょう。

また、内定者には一定の時間・場所への拘束があり、業務に関連する実務研修を命じる場合は、労務提供に準じたものとして賃金相当額の支払い義務が発生します。無給で内定者研修を強要することは、違法の可能性が高いため、注意が必要です。

②  内定者に負担をかけない程度にする

新卒入社の内定者の場合、内定者研修を行う時期はまだ学生です。学業に本分があるため、内定者に負担をかけない時期・時間で研修スケジュールを組みましょう。

内定者研修に時間を取ってしまって学業がおろそかになってしまっては本末転倒になります。十分配慮して実施することが大切です。

③  短期目線で内定者研修を実施しない

内定者研修をただ実施するだけでは、内定者に「内定辞退を防ぐために圧をかけている」と不安を感じさせてしまいます。そのため、事前に内定者研修の目的や達成目標を伝えましょう。

「内定辞退を防ぐ」といった短期目線だけで研修を実施しないことが大切です。

内定者研修におすすめの研修会社10選

内定者研修のカリキュラムを一から考えるのは大変です。そこで、研修を委託できるおすすめ会社10選を紹介します。

①株式会社IKUSA

株式会社IKUSAは、コミュニケーションやチームビルディングした90種類以上のアクティビティ関連サービスを保有し、講義やアクティビティを目的や学びの要素などに自由に組み合わせることで、主体性を高めて研修の学びを最大化することを強みとする研修会社です。研修・社内イベントの実施件数は年間1,000件以上で、万全のファシリテート体制や、目的や受講対象者などに応じた講義・アクティビティを含むカスタマイズが可能なことなどが特徴です。

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②株式会社リスキル

株式会社リスキルは、どのビジネス研修でも何人でも、料金が一律であるのが特徴の研修会社です。

内定者研修では、マナーや仕事における目的意識を醸成するカリキュラムを提供しています。学生から社会人への切り替えや、内定者同士のつながりを深める研修が中心です。

参考：導入事例一覧：明日使える社員研修ならリスキル

③リクルートマネジメントスクール

リクルートマネジメントスクールは、業界最大手リクルートが提供する法人向け公開型研修サービスです。

内定者研修ではビジネスマナーをただ身につけるだけでなく、「なぜそのような行動が必要なのか」を理解したうえで、社会人として信頼を得るための方法を学習します。オンラインミーティングなど、現代に必要とされるビジネスマナーを学べる研修です。

参考：【オンライン研修】信頼関係を築き、仕事をスムーズに進めるためのビジネスマナー実践研修（ＢＭＳ）研修セミナー| 社員研修・社員教育のリクルートマネジメントスクール

④マイナビ研修サービス

マイナビ研修サービスは、大手マイナビが提供する人材育成研修プログラムです。

内定者向けの研修サービスでは、「不安を自信に変える」ことにも配慮し、さまざまな研修ラインアップを取りそろえています。内定者の不安を解消できる研修のため、内定辞退や早期離職の防止に役立つでしょう。

参考：内定者向け企画 | マイナビ研修サービス

⑤株式会社インソース

株式会社インソースは、組織に講師を派遣するオーダーメイド型研修を採用した研修会社です。事前にアンケートにて情報収集し、組織課題に最適な研修を提供します。

内定者のためのオンラインセミナーは毎月開催（120分/１講座）であり、多忙な学生にも配慮されているのが特徴です。

参考：公開講座　内定者オンラインセミナー｜社会人の先輩に学ぶ８テーマ１９講座のラインナップ―１名から参加できる研修の会社インソース

⑥ANAビジネスソリューション株式会社

ANAビジネスソリューション株式会社は、ANAグループが提供している教育・研修サービスです。

内定者研修では、第一印象の重要性を中心に「社会人に向けての心構え」を学べます。要望に応じて研修内容のカスタマイズも可能です。

参考：内定者研修｜接遇＆ビジネスマナー・企業研修｜ANAビジネスソリューション

⑦SMBCコンサルティング株式会社

SMBCコンサルティングでは、三井住友銀行グループの運営会社であり、各種教育サービスを提供しています。

企業が抱える人材育成課題に対して、パッケージ提案ではなくカスタマイズ型で提案を受けられます。年間1,800講座以上のビジネスセミナーの講師陣や、社員研修・コンサルティング経験が豊富な講師陣とのネットワークがあるため、質の高い研修が受けられます。

参考：SMBCコンサルティング 教育サイト – SMBCグループが提供する人材育成・社員研修

⑧  株式会社ラーニングエージェンシー

株式会社ラーニングエージェンシーは、人材育成支援社数13,000社以上の実績をもつ研修会社です。人と組織の成長を促すため、人材育成・社員研修を各種取りそろえています。

内定者向けの研修では、社会人になるための心構えや基礎知識の習得、関係構築の基本スキルだけでなく、習慣化のための基本行動の理解を深められます。

参考：企業の人材育成を支援　株式会社ラーニングエージェンシー

⑨NECマネジメントパートナー株式会社

NECマネジメントパートナーの研修サービスは、ICTの活用による時間・場所の制約に捉われない学習環境と、受講者の能動的な学習参加を促し、学習効果を上げる手法を取り入れています。従来の受動的な研修受講に比べて、高い学習効果と知識の定着化が目指せる研修です。

遠隔ライブやeトレーニング、クラスルームなどさまざまな受講スタイルを採用しているので、学生に合わせた最適な研修を実施できるでしょう。

参考：NECマネジメントパートナー　研修サービス

⑩  PHP人材開発

PHP人材開発は、松下幸之助氏が創設したPHP研究所の人材育成サポートサービスです。「何のために働くのか」「どのように生きるのか」といった根本的な問いに向き合う”人間教育”を軸としています。

内定者を対象とした通信教育やeラーニングを取りそろえており、いずれもケーススタディなどを用いて、「入社後の自分」の仕事ぶりをイメージできる構成になっています。さまざまな規模・業種の企業の入社前教育として採用されている人気の研修です。

参考：内定者フォロー/研修・教育｜ＰＨＰ人材開発

まとめ

内定者研修は、本格的に業務がスタートする前内定者に対して行う研修のことです。内定者にとっては「ビジネスマナー」「機密情報の取扱方法」など社会人として欠かせない知識を入社前に学べる、とても貴重な機会といえるでしょう。

ただし、内定者研修の参加は義務付けることはできないため、必ず内定者の同意を得る必要があります。当記事では内定者研修を委託できる研修会社10選についても紹介したので、ぜひ参考にしてください。

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