エンゲージメント向上施策8選！3つの要素と具体的な方法も解説

エンゲージメントを向上させることで、従業員の定着や業績向上につながるため、国内外を問わず企業の経営者・経営層、人事担当者などから注目されています。

今回は、エンゲージメント向上施策の意味・概要、エンゲージメント向上のための3要素、8つの施策、失敗する要因、「あそぶ研修」について紹介します。

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エンゲージメント向上施策とは

エンゲージメントは、「自発的に貢献意欲をもった状態」を意味します。概念としては「愛着」、「忠誠心」などが挙げられ、「愛社精神」と説明されることもあります。英語の「Engagement（エンゲージメント）」には「従事（没頭）」、「契約」などの意味もあり、ビジネス用語・人事用語としては「従業員と企業が深く結びついている状態」という意味も持ちます。

エンゲージメントを向上させるには、「企業と従業員」、「従業員同士」のつながりを強固にし、深く結びつくことが必要になります。エンゲージメント向上施策とは、そういったつながりを強固にするための施策です。

従業員エンゲージメントを向上させるメリットや、低いことのデメリット、向上しにくい企業の特徴などの関連情報は以下で詳しく紹介しています。

従業員エンゲージメントとは？高める方法・メリットや低い企業の共通点を解説

エンゲージメント向上に必要な3つの要素

出典：エンゲージメント：back to basics! – WTW

ウイリス・タワーズワトソン社が2019年に発表した従業員エンゲージメント調査によると、従業員のエンゲージメント向上には以下の3要素が重要であると提唱されています。

• 理解度（Rational）
• 共感度（Emotional）
• 行動意欲（Motivational）

従業員が「自発的に貢献意欲を持った状態」になるには、理解度、共感度、行動意欲の3つが高いことが重要なポイントになります。

行動意欲が高いのはモチベーションが高い状態といえますが、理解度や共感度が低ければ、「企業や働く仲間のための行動」は望みにくくなります。どれか1つが高い状態になっていてもエンゲージメントの向上は期待できないということです。

エンゲージメント向上にはコミュニケーションが重要

従業員のエンゲージメントを向上させるには、企業と従業員、従業員同士のつながりを強固にし、その上で理解度、共感度、行動意欲を高めることが重要です。そのためには、コミュニケーションを活性化することが必須条件になります。

コミュニケーションがエンゲージメント向上につながるプロセス

1. コミュニケーション活性化
2. チームビルディングおよびモチベーション向上
3. エンゲージメント向上

従業員のエンゲージメントは、上記の1～2のプロセスを経て向上します。コミュニケーションを取ることでチームビルディング（組織づくり）とモチベーション向上につながり、その結果としてエンゲージメントが向上します。

企業と従業員、従業員同士のつながりを強固にするには、コミュニケーションが不可欠といえます。また、モチベーションを上げることにつながる施策を講じることで、エンゲージメント向上を期待できます。

従業員のエンゲージメントを向上させるには、コミュニケーションを活性化してチームビルディングを促し、モチベーションを上げることにつながる施策もあわせて講じることが重要です。

従業員のエンゲージメントを向上させる8つの施策

前述の通り、「理解度」、「共感度」、「行動意欲」の3要素を高めることと、コミュニケーションによって「チームビルディング」をして、「モチベーション」を上げることの5つが重要なポイントになります。

• 理解度を高める
• 共感度を高める
• 行動意欲を高める
• チームビルディングをする
• モチベーションを上げる

従業員のエンゲージメントを高める8つの施策を以下で紹介します。

社内コミュニケーションを活性化させる（従業員同士）

従業員のエンゲージメント向上には、社内コミュニケーションを活性化させることが重要です。

チームビルディングの主要な理論である「タックマンモデル（心理学者のブルース・W・タックマン：1965年提唱）」では、適切な混乱や葛藤を経た組織のほうが結果として高い成果や目標を達成できることが示されています。

そのためには、上司や部下、同僚とのコミュニケーションを活性化し、互いに意見をいえたり、フォローし合ったりできる関係を築くことが大切です。

8つの施策のうち、7つは「企業と従業員」、残りの1つは「従業員同士」のつながりを強固にするための施策です。そのため、社内コミュニケーション活性化が持つ重要性は高いといえます。

社内コミュニケーションを活性化するには、従業員同士のコミュニケーション促進に役立つ取り組みをすることが重要です。以下に社内イベント例をまとめて記載します。

社内コミュニケーション促進に役立つ社内イベント例

• 研修（グループワークなどのアクティブラーニングを含む）
• 社員旅行
• 周年行事（パーティー）
• 社内運動会
• 懇親会（歓送迎会）
• 飲み会

これらの社内イベントで社内コミュニケーション活性化につながるサービスの資料は以下でダウンロードすることができます。

企業の経営理念を従業員に浸透させる（企業と従業員）

従業員の企業に対する理解度・共感度を高めるには、ビジョン、ミッション、バリュー（VMM）やパーパスを含む企業理念を浸透させることが重要です。

• ビジョン（企業が目指す理想の姿）
• ミッション（企業の果たすべき使命）
• バリュー（従業員の行動基準）
• パーパス（企業の存在目的・存在理由）

多くの企業がビジョン、ミッション、バリュー、パーパスを含む経営理念を掲げています。それらは企業が社会のなかに何のために存在し、どのように取り組むかを示すため、従業員の行動基準や判断基準になるほか、働きがい・やりがいにつながることもあります。

従業員に経営理念を浸透させるために、暗記・暗唱を繰り返したり全員で唱和したりしても、理解や共感にはつながることは期待できません。「経営理念には経営者のどのような思いが込められているのか」、「なぜ経営理念が大事なのか」、「経営理念の真意はどのようなものなのか」などをかみ砕いて説明し、従業員の行動に落とし込むことが大切です。

従業員に経営理念の浸透を促す具体的な方法の例

• 企業説明会、新人研修・新入社員研修などで経営理念をかみ砕いて説明する
• 経営者や役職者が経営理念の言葉を使用して指導・教育する
• 従業員の行動について指導する際に経営理念と合わせて説明する
• 経営理念に関する行動についての報告・フィードバックをおこなう
• 社内報を発行して経営理念について記載する
• 経営理念に関する理解を従業員の評価項目に含める

人事部門の人員補強をおこなう（企業と従業員）

従業員のエンゲージメント向上に影響する人事課題としては以下のような例が挙げられます。

• やる気のある従業員や優秀な従業員が辞めていく
• なかなか採用ができずに人材が不足している
• 多様な働き方に関する制度を整備できていない
• 従業員の労働条件が悪化している
• 従業員の評価制度の見直しができていない
• 従業員のキャリア支援ができていない

これらの人事課題を抱えていると、従業員のエンゲージメントを向上させることの妨げになる可能性があります。従業員にとって働きやすく、より前向きに業務に取り組める企業づくりをするためにも、人事部門の人員補強をおこなうことが重要です。

職場環境の改善を促す（企業と従業員）

職場環境を改善するには、厚生労働省が「ストレスチェック制度」の有効性を示しています。

参考：これからはじめる職場環境改善 – 厚生労働省

具体的には、ストレスチェック制度を活用して従業員のストレス状況を検査し、検査結果を集団的に分析することで、職場環境の改善につなげるというものです。また、ストレスチェック制度を活用することで、従業員のメンタル不調のリスク低減も期待されます。

職場環境を改善し、従業員が抱えている業務上のストレスを緩和することで、エンゲージメント向上を期待できます。

ストレスチェック制度のプロセス

1. 実施前：方針の用命・調査審議
2. 実施①：集団分析・職場環境改善
3. 実施②：従業員の個別フォロー（結果の通知・面接指導）
4. 実施後：実施状況の点検・確認および改善事項の反映

ストレスチェックにおけるPDCAサイクル

P（Plan：計画）

ストレスチェックの集団分析をおこない、その結果に基づいて職場環境の改善に関する方針を決めます。

D（Do：実行）

1. ストレスチェックを実施する
2. 集団分析をおこなう
3. 職場報告（事業者・職場）をする
4. 職場環境を改善する

C（Check：評価）

参加者の意見をまとめてプロセスを評価し、各指標の変化を評価します。

A（Act：改善）

次年度以降のストレスチェックの実施手順・方向や職場環境改善の見直しをします。

ストレスチェックにおける集団分析結果の具体例

• 従業員の業務量が多く、上司や同僚がそれに気づかず支援も得られなかった
• トラブル発生時に上司からの支援を得られなかった
• 上司のコントロール不足により唐突な出張命令や休日出勤などが発生した
• 職場の衛生環境が悪く空気が悪かった
• コミュニケーション不足により職場での対人ストレスが高かった

従業員の能力開発・キャリア支援をする（企業と従業員）

従業員の能力開発やキャリア支援をすることは、個人の成長・スキルアップにともなう業績向上などが期待される一方で、従業員自身にとっても人材価値向上やキャリア形成につながるためメリットになります。

従業員の能力開発・キャリア支援に関する実態

厚生労働省がおこなった令和3年度の「能力開発基本調査」の結果によると、正社員に対してOJT（実務研修）を実施した事業所は59.1％、キャリアコンサルティングを正社員に対しておこなった事業所は41.8％でした（事業所調査：7064事業所）。また、OFF-JT（業務外の座学研修・アクティビティ研修など）のための教育訓練費用を支出した企業は50.5％でした（企業調査：7322企業）。

参考：能力開発基本調査 – 厚生労働省

事業所内職業能力開発計画について

厚生労働省によると、職業能力開発促進法の第11条に基づいて、事業所内職業能力開発計画の作成は、事業主に努力義務があることが示されています。具体的には、企業に求められる従業員の人物像や能力要件を明確化し、育成方針を定め、職業能力開発の体系図と計画を策定します。その計画に沿って実施したうえで、効果検証をおこない、改善していきます。

参考：事業内職業能力開発計画 – 厚生労働省

人事評価制度や待遇・給与を見直す（企業と従業員）

きちんと評価され、働きに見合った待遇・給与になっていることで、従業員から企業への信頼やモチベーション向上につながり、その結果としてエンゲージメント向上を期待できます。

人事評価制度が整備されていないと、働きぶりが評価・給与に反映されにくくなり、意欲や向上心が高まりにくくなります。また、やる気のある従業員は自身のスキルアップに加えキャリアアップも望む場合があり、人材流出につながる可能性もあります。

行動意欲の高い従業員をきちんと評価することで、それが理解度や共感度にも影響し、エンゲージメント向上を期待できます。

人事評価制度の種類

• 360度評価※上司・部下・同僚から評価
• コンピテンシー評価※あるべき姿に近しいかで評価
• 目標管理制度（MBO）※達成100％で成功
• 目標管理制度（OKR）※高い目標を立てて達成60～70％で成功

福利厚生を充実させる（企業と従業員）

福利厚生とは、給与・賞与のほかに企業から従業員とその家族に対して提供する報酬です。法定福利厚生は法的に定められている福利厚生で、それ以外は法定外福利厚生といいます。法定外福利厚生は企業によって異なり、企業から従業員へのサービスといえます。

福利厚生を充実させるということは、企業から従業員への報酬を増やすという意味合いがあり、それが従業員の期待するものであれば従業員満足度が高まり、エンゲージメント向上を期待できます。

法定福利厚生の例

• 健康保険
• 厚生年金保険
• 介護保険
• 労災保険
• 雇用保険
• 子ども・子育て拠出金

法定外福利厚生の例

レクリエーション

• 社員旅行
• 社内交流会・懇親会・親睦会

財産形成

• 社内預金制度
• 社内貸付制度

交通費

• 通勤手当
• 駐車場・駐輪場費用の補助

住宅補助

• 住宅手当・家賃手当
• 社宅・社員寮

食事補助・健康支援

• 社員食堂・カフェテリアプラン
• 人間ドック費用補助
• メンタルヘルスケア

働き方・育児支援

• フレックスタイム制度
• 時短勤務制度
• ノー残業デー
• 社内託児所の設置
• ベビーシッター費用の補助

休暇

• リフレッシュ休暇
• アニバーサリー休暇

慶弔・災害

• 傷病見舞金・災害見舞金
• 慶弔見舞金（結婚・出産・死亡弔慰など）

自己啓発・スキルアップ支援

• 資格取得支援制度
• 研修・セミナー費用補助

ワークライフバランスに関する社内制度を充実させる（企業と従業員）

ワークライフバランスとは、仕事とプライベートのバランスを意味します。ワークライフバランスに対する考え方は個人によって異なります。

残業時間が長かったり、家族に関する事情があっても休暇を取得できなかったりすると、従業員満足度が低下する可能性があります。ワークライフバランスに関する社内制度を充実させることで、仕事とプライベートの両立を促し、その結果として従業員のエンゲージメント向上を期待できます。

ワークライフバランスに関する社内制度の例

• フレックスタイム制度
• 時差出勤制度
• 時短勤務制度
• アニバーサリー休暇制度
• 特別有給休暇制度

従業員エンゲージメント向上施策が失敗する3つの要因

従業員のエンゲージメント向上を目的として施策を講じても、効果がでない場合があります。

現在、従業員のストレスチェックや満足度調査などをおこなって効果が実感できていない場合や、これから施策を講じる場合には、失敗する要因を考慮し、対策をすることが重要です。

企業と従業員のコミュニケーションが不足している

エンゲージメント向上にはコミュニケーションが不可欠ですが、それは従業員同士だけでなく、企業と従業員においても同様です。エンゲージメント向上を期待して社内制度を充実させていても、従業員とのコミュニケーションが不足していると、エンゲージメントが向上しない可能性があります。

経営者や経営陣、人事担当者、直属の上司などが従業員とコミュニケーションを取ることで、企業と従業員のつながりが強固になっていきます。制度をつくるだけでなく、コミュニケーションを取ることも意識的におこなうことが重要です。

個人のエンゲージメントを上げることに集中してしまう

従業員のエンゲージメント向上のための施策のなかには、従業員個人の関するものも多くあります。しかし、エンゲージメントは企業や働く仲間に対しての貢献意欲であり、チームビルディング（組織づくり）にも取り組むことが大切です。

従業員個人のエンゲージメントを高めるだけでなく、従業員同士のつながりを強固にするための施策も講じることが重要です。

自社に合う施策を講じられていない

企業文化・社風、従業員の特徴などは企業によって異なるため、エンゲージメントを向上させるには、企業と施策の相性も考慮することが大切です。従業員が求めていることをヒアリングし、適した施策を講じることが大切です。

施策について検討する際に、自社に適しているかどうかを検討することで、エンゲージメント向上の効果を高めることを期待できます。

社内コミュニケーション活性化には「あそぶ研修」

「あそぶ研修」とは、楽しさとコミュニケーションを軸に、一体感を持って共通の目標に向かうアクティビティを実施することでコミュニケーション活性化やチームビルディングにつなげるための研修です。

あそぶ研修で実施するアクティビティは、「楽しく体験できること」と「コミュニケーション活性化につながること」を重視して開発されています。アクティビティの種類は、チャンバラ合戦、コンセンサスゲーム、ビジネスゲーム、謎解き、サバイバルゲームなど多岐に渡ります。

また、防災やSDGsなどの社会課題に関するテーマ性のあるアクティビティも開発しています。企業や従業員にとって役立つ学びがあることもあそぶ研修の特徴の1つです。

あそびの定義

1. 誰でもできる
2. テクニックがなくても楽しめる
3. 勝ち負けよりプロセスを重視
4. ルールを自社に合わせて変えられる
5. みんなで同時に参加できる

あそぶ研修でおこなうアクティビティは、上記の5つを重視して開発されています。得意不得意がでやすいものや、スポーツなどの経験が豊富な参加者が有利になるようなものではなく、非日常的な体験ができ、全員が楽しめるアクティビティをあそぶ研修でおこないます。

「あそぶ研修」のサービス例

あそぶ研修のサービス例を以下で紹介します。

体験型合戦研修IKUSA

「体験型合戦研修IKUSA」は、戦国時代をモチーフにしたアクティビティである「チャンバラ合戦」をおこなうアクティビティ研修です。からだに当たっても痛くないスポンジの刀で肩につけた「命（いのち）」と呼ばれるボールを落とし合う合戦を楽しむことができます。研修・社内イベントのほか、地域・自治体イベントや商業施設イベントなどでも実施している人気コンテンツの1つです。

軍議と実践を通してPDCAサイクルを回して体験を通じて学ぶことができ、コミュニケーション活性化にもつながります。また、コミュニケーションを取りながら一体感・達成感を持てるためチームビルディングにも効果があります。

1000人を超える大規模な合戦も数十人程度の少人数の合戦も実施可能で、参加人数、実施予定の会場、実施目的などに応じて調整・カスタマイズをして実施することができます。また、甲冑を着た武将や衣装を着た忍者がMC・進行や運営サポートをおこなうため、参加者が戦国時代の世界観を実感できます。

チャンバラ合戦は、老若男女や国籍などを問わず全員が一体となって取り組めるため、チームビルディングに最適なコンテンツです。

その他、ビジネスゲーム、コンセンサスゲーム、謎解きアクティビティなどの全員が楽しめるコンテンツを活用した研修サービスが多数あります。

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以下のボタンより資料ダウンロードやお問い合わせをすることができます。

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まとめ

従業員のエンゲージメント向上には、「理解度」、「共感度」、「行動意欲」の3つの要素に加え、「コミュニケーション」、「チームビルディング」などのつながりを強固にするための要素も重要なポイントになります。

従業員の「理解度」、「共感度」、「行動意欲」を高められるさまざまな施策を講じ、エンゲージメント向上を目指しましょう。そうすることで、従業員の定着や業績向上につながります。

株式会社IKUSAは、「あそぶ研修」をはじめとした年間1000件を超える研修・社内イベントの実施をサポートしています。あそびを活用することで、チームビルディングやエンゲージメント向上につながります。

従業員のエンゲージメント向上につながる施策を検討している方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

IKUSAでは、年間1000件以上のユニークなイベントや研修を支援しています。90種類以上のイベント・研修サービスからお客様のニーズに合わせてご提案させていただき、ご要望に応じたカスタマイズも可能です。サービスの詳細や具体的な事例は下記の資料でご確認ください。

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「あそぶ社員研修」は、受講者全員の主体性を高め、置いていかれる社員を作らない講義・アクティビティ一体型の研修プログラムです。講義による学びの定着を促し、翌日からの業務に役立てることができます。

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