組織活性化に向けた21社のユニークな取り組み事例を紹介

組織活性化とは、従業員が主体的に仕事に取り組むことで、企業や組織全体が前進している状態を指します。組織が活性化することで、コミュニケーションの促進や目標の共有、浸透などのポジティブな効果を期待できるため、多くの企業で組織活性化に向けた取り組みを実施しています。

本記事では、組織活性化に向けた21社のユニークな取り組み事例を紹介します。組織活性化を目指している担当者の方は、ぜひ本記事の内容を参考にしてみてください。

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組織活性化はなぜ必要？

組織活性化とは、従業員が主体的に仕事に取り組むことで、企業や組織全体が前進している状態のことを指します。組織が活性化することで、従業員同士の積極的なコミュニケーションの促進、目標・ビジョンの共有と浸透など、仕事へのポジティブな効果が期待できます。

ITの発展により業務の細分化が可能となったことで、業務が一人で完結することも多くなりました。ITの導入は業務効率化として活用できる反面、従業員同士のコミュニケーションを減らす要因でもあります。コミュニケーションの低下はチームワークの希薄化、帰属意識の低下を招くこともあるため、企業にとっては大敵です。

そこで近年、コミュニケーション低下を防止する策として、従業員のモチベーション向上やチームビルディングの醸成を目指す組織活性化に取り組む企業が増えています。

組織活性化の事例【面談系】

ここでは、面談やミーティングの導入によって組織活性化を図った企業の事例を紹介します。

サイバーエージェント株式会社│月イチ面談

インターネット広告事業やゲーム事業を手がけるサイバーエージェント株式会社では、2005年頃から上司と部下による1対1の「月イチ面談」を実施しています。面談では、先月・今月・中長期という3つの項目に沿って上司が部下に質問し、今までの振り返りや今後の目標について話し合います。

日々の業務が忙しいなか、上司と部下がじっくり話しあえる機会はそう多くありません。月イチ面談による縦のコミュニケーションを通して、部下上司間に信頼関係が生まれます。上司が部下へより適切なサポートを行なったり、部下が上司に仕事の悩みを打ち明けたりと、組織の風通しをよくする効果が期待できるでしょう。

ヤフー株式会社│1on1ミーティング

「Yahoo!JAPAN」を筆頭に幅広いサービスを手がけるヤフー株式会社では、2012年から「1on1ミーティング」を導入し、組織活性化へ取り組んでいます。1on1ミーティングとは、上司と部下が1対1の対面で話しあう面談のことをいいます。1on1ミーティングは、通常の人事面談のように部下の評価結果を伝えたり、部下の抱えている悩みを上司が聞いたりと、さまざまな活用が可能です。

1on1ミーティングも、上述の月イチ面談と同様に、部下上司間における信頼関係構築に有効です。また、面談を行う上司側は傾聴スキルが磨けるので、より高度なコミュニケーションの実践や部下への適切なフィードバックが行えるようになるでしょう。

クックパッド株式会社│週1回15分の個人面談

クックパッド株式会社は、国内でもトップシェアを誇る料理レシピのコミュニティサイト「クックパッド」を運営する会社です。同社では、過去に「チームプレーは苦手」という従業員の課題があり、解決策としてチームプレー向上を目的とした1on1ミーティングを導入。その結果、他者への理解が容易になり、チームプレーを促進できたといいます。

同社の1on1ミーティングは、散歩をしながら議論したり、従業員同士でランチに出かけたりと、状況に応じて1on1ミーティングのスタイルを変えるのが特徴です。また実施時間を週1回・15分とコンパクトにし、他の仕事の妨げにならないよう開始時間と場所を決めておきます。

加えて同社では、2014年に恵比寿へ移転した新オフィスに、30~40人の従業員が同時に使える巨大なキッチンスペースを設けました。こちらのスペースでは、従業員がいつでも自由に料理ができ、料理を通じたコミュニケーションの促進という、なんともユニークで自社の特性を活かした取り組みも実践しています。

株式会社ぐるなび│ウォーキングミーティング

飲食店情報検索サイト「ぐるなび」を運営する会社である株式会社ぐるなびでは、従業員同士のコミュニケーションを促進させるために「ウォーキング・ミーティング」という取り組みを実施しています。ウォーキング・ミーティングはその名のとおり、歩きながら従業員同士でミーティングを行うというもので、同社では皇居周辺を週1回から3回、従業員同士で歩きながら「ちょっとしたミーティング」を行っています。

歩きながら話すことには、「他者に邪魔されないために集中できる」「運動することで普段よりも頭が働き、アイデアが思いつきやすい」など、従来のミーティングに比べてクリエイティブなメリットがあるといわれています。従来の会議室でのミーティングよりも、意見を言える従業員が増えたともいわれ、コミュニケーションの活性化以外にも、生産性の向上へとつながったユニークな事例といえるでしょう。

組織活性化の事例【ランチ系】

ここでは、メンバー同士でのランチの場を提供し、コミュニケーションを促進した企業の事例を紹介します。

日立ソリューションズ│段々飛び懇親会

日立グループの情報通信分野の中核を担う日立ソリューションズでは、2004年の創業以来初の赤字に陥った際に、従業員満足度が他社に比べて低いことを受け、年間6千万円の予算を組んで「役職が異なる従業員同士の飲み会」を2007年から制度化。満足度が低い従業員の多くが精神的不調を訴えていたことから、「飲みにケーション」を活用した従業員同士のコミュニケーション促進を図りました。

こちらの飲み会の特徴は、直接の上司ではなく、管理職や他部署との懇親会であること。「段々飛び懇親会」と呼ばれ、年間3千回の飲み会を開催し、約1万人の従業員が年に1度は参加しました。部署内の従業員ではなく他部署の上司から、普段では受けられないようなアドバイスをもらったり、プライベートの話を気軽にできたりと、従業員の満足度アップに貢献しました。

株式会社アカツキ│役員ランチ

株式会社アカツキは、モバイルゲーム事業を行っている日本のゲーム会社です。同社では「役員ランチ」と呼ばれるランチ会によって、従業員同士のコミュニケーションを促進しています。役員ランチでは、従業員は誰でも月に一度、特定の役員を指名してランチ会を実施。普段は関わることの少ない役員と従業員同士が意見交換できる場を設けたことで、社内での信頼関係構築につながりました。従業員が気兼ねなくランチ会を企画できるよう、会費を会社負担とする点も特徴的です。

組織活性化の事例【アクティビティ系】

ここでは、ビジネスゲームや合宿などのアクティビティを実践して組織活性化に取り組んだ事例を紹介します。

freee株式会社

freee株式会社は、クラウド会計ソフトの開発、提供を行う企業です。同社では、全社員参加のオフサイトイベント「freee Spirit（フリスピ）」を毎年開催しています。このイベントは社員間で会社の方針や組織文化を確認し、全員で議論を行うコミュニケーションの場です。

2020年からはフルリモートワークを導入したため、以下の2つの課題を掲げてオンラインのフリスピを実施しました。

1. フルリモートワーク体制下で弱まりつつあった“既知の社員同士のつながり”を取り戻し、強化する
2. リモートでのコミュニケーションの新たな可能性を追求する

具体的には、リモート会議ツール「Remo」を用いて社員500人を5人ほどのグループに分け、グループごとにディスカッションやグループ対抗の謎解きゲーム「リモ謎」を行いました。

リモ謎は、世界観に浸りながらチームで謎解きを楽しめる、チームビルディングアクティビティです。仲間との役割分担や情報共有が必須になるゲームなので、リモートワークで減ってしまった交流を取り戻したい、社員同士のオンラインコミュニケーションを促進したいという企業にぴったりです。

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また、参加者全員でVR体験を共有する試みも実施。組み立て式VRゴーグルをあらかじめ全社員の自宅に送付しておき、組み立てからVR体験までの流れをオンライン上で共有しました。

株式会社タニタ│The商社の実施

体重計をはじめとした計測器の開発・販売などを手がける株式会社タニタは、事業拡大に伴って生じたチームの結束力低下を危惧し、組織活性化が目的のビジネスゲーム「The 商社」の導入に踏み切りました。

The 商社は、3人から6人ほどのチームを組み、他のチームへさまざまな交渉を行いながら自社を拡大していくゲームです。ゲームの参加者は、自分と相手それぞれのチームでWin-Winの関係を成立させる重要性を理解できます。チームビルディングの醸成やリーダーシップの向上といった効果が期待できるでしょう。

実際に同社では、The商社の実施により従業員のリーダーシップや意思決定力が磨かれたり、チームの環境を自分自身が変えていこうと考える社員が増えたりしたことで、組織活性化を実現しているとのこと。

株式会社カヤック│ぜんいん社長合宿

株式会社カヤックは、神奈川県鎌倉市に本社を置くWeb制作・企画・運営会社です。同社では、自社の抱えている課題について従業員全員が当事者意識を持って取り組んでもらえるように「ぜんいん社長合宿」というアクティビティを実施しています。

ぜんいん社長合宿は、年に2回、1泊2日で実施。従業員全員が「自分がカヤックの社長なら」という設定で参加します。合宿中は経営や組織運営に関わる「お題」についてブレストを繰り返し、合宿の最後に行われるプレゼンの評価で優勝チームを決定します。最大の特徴は、合宿の成績がそのまま給与にも反映されること。従業員のモチベーションに与える影響が大きいため、カヤックの従業員の多くが主体的に行動できる人材へと成長を遂げたそうです。

バスクリン株式会社│バスクリン銭湯部

株式会社バスクリンは「バスクリン®」などの入浴剤を筆頭に、育毛剤やヘアケア用品などの日用品の開発、販売を手がける会社です。実はバスクリン社は、従業員の約半数が50代。人材の高齢化が進んでおり、ベテランから若手へのスキル・ノウハウの伝承が課題でした。

そのような背景を受け、ベテランと若手の交流の場として発足したのが「バスクリン銭湯部」です。2カ月に1回、銭湯部のメンバーで銭湯めぐりを実施し、一緒に銭湯に入浴しながら、若手従業員はベテラン従業員の話を聞き、ベテラン従業員が今まで培ってきたノウハウや知見などを伝授します。

異なる世代の従業員が関われる機会を制度として作り上げることで、コミュニケーションの促進のみならず、今まで会社の人材が培ってきた経験を次の世代へ伝えられるような取り組み事例といえるでしょう。

組織活性化の事例【制度】

ここでは、企業独自の制度を導入して組織活性化を実現している事例を紹介します。

株式会社メルカリ│ピアボーナス制度

フリマアプリサービス事業を手がける株式会社メルカリでは「mertip（メルチップ）」と呼ばれるピアボーナス制度を導入しています。ピアボーナス制度とは、企業内インセンティブの一種であり、従業員同士がお互いの仕事ぶりを評価し、チップの受け渡しができる制度です。

ただし実際にリアルでチップを渡すわけではありません。コミュニケーションツール「Slack」上で、相手の行動に「感謝」「賞賛」などの評価を贈ることが擬似的なチップとして機能する仕組みです。

従業員同士が贈りあった評価はSlack上に表示され、他のメンバーもリアルタイムで確認できます。ピアボーナス制度によるコミュニケーションの促進だけではなく、従業員のモチベーション維持・向上としても効果が期待できる取り組み事例です。

freee株式会社│パイセン（制度）

クラウド会計ソフト「freee」を展開するfreee株式会社では、チームなどの枠組みを固定せずに、従業員に「パイセン」という役職を設けています。パイセンは、チーム内の作業が捗るように配慮をしたり、他の部門との連携を図ったりといった役割を担います。「チーム内の作業や業務を円滑に進めるために自分自身がすべきこと」を常に考えることがパイセンには求められます。

パイセンは、エンジニアの所属する開発部門における役割の1つであり、他のエンジニアとの上下関係はありません。上下関係のないフラットな関わりをすることで、コミュニケーションを促進し、風通しのいい職場環境を作り上げています。

株式会社ビズリーチ｜経営陣メンター制度

株式会社ビズリーチは、管理職や専門職などの即戦力、ハイクラス人材に特化した転職サイト「ビズリーチ」を運営する会社です。同社では、新卒社員を対象に月に一度、30分間かけて経営陣と1 on 1で面談できる「経営陣メンター制度」を実施しています。

面談で話す内容は新卒社員自身に委ねられ、経営陣メンターはそこで出された話題に対し、新入社員の今後のキャリアを支援するためのアドバイスを行います。

株式会社ヤクルト本社｜多彩なジョブローテーション

株式会社ヤクルトでは、入社後10年間で3つの部署を経験するジョブローテーション制度を採用しています。

目的は「ゼネラリスト育成」と「得意分野を伸ばす」の2点。従業員は自身の今後のキャリアを考えるきっかけを発見できます。企業としても、従業員の適性に合った職種や部署へ配置できるので、生産性向上が期待できます。

株式会社資生堂｜リバースメンター制度

化粧品の国内シェア第1位を獲得している株式会社資生堂では、若手社員が上司のメンターになるという「リバースメンター制度」を導入しています。メンターとは、対象の従業員（メンティー）を多角的にサポートする人材のことを指し、ビジネスシーンにおけるメンター制度の多くは先輩社員が担い、メンティーである後輩社員をサポートするというものです。

リバースメンター制度では、立場関係が従来とは逆に設定されます。メンティーの対象となのは、社長や執行役員も含む上司約20人なのです。同制度の狙いは、IT領域の知識を若手社員がベテランの社員に教えることで、IT技術や新商品のマーケティングに活用することにあります。若手社員は経営陣を相手にしたコミュニケーション能力の向上を、上司はマネジメントされる側の考えや気持ちの理解促進が期待できるため、人材育成制度としても活用できるでしょう。

株式会社バンダイナムコエンターテインメント│Web社内報

大手ゲーム会社である株式会社バンダイナムコエンターテインメントでは、月20本以上の「Web社内報」を配信しています。株式会社バンダイと株式会社ナムコという2つの大手企業の経営統合によって設立された同社では、両社それぞれの従業員における意識の統一を課題としていました。会社への理解促進や仲間との共通意識、企業ビジョンの浸透などを目的として生まれたものがWeb社内報です。

Web社内報を見れば社内の情報がすべてわかるように、質の高いコンテンツを月に平均20本以上配信しています。プレゼント企画のような遊びのコンテンツを交えることで、従業員が気軽に自社の動向について知りたくなるよう仕向けている点も特徴です。 

カルビー株式会社│フリーアドレス制度

フリーアドレス制度とは、オフィス内に従業員個々の決まった座席がなく、その日によって好きな座席を使用できる制度のこと。カルビー株式会社では、オフィスの入口にあるダーツシステムで「ソロ席」「集中席」「コミュニケーション席」から一つ選択し、自動で座席が選ばれる「オフィスダーツ制度」を導入しています。

同制度の導入により、部門や所属、役職、世代を超えた幅広いコミュニケーションの促進が可能となったとのこと。毎日違った座席で仕事ができるため、新しいアイデアの創出といった生産性向上も期待できます。

組織活性化の事例【その他】

最後に、日々の業務や経営の観点から従業員の働きやすさを工夫し、組織活性化を実現した事例を紹介します。

ダイヤモンドメディア株式会社│ホラクラシー経営

不動産ITサービスを提供するダイヤモンドメディア株式会社では「ホラクラシー経営」を導入しました。これは従業員全員が役職を持たず、上司、部下という関係性が存在しないフラットな組織経営です。従業員全員が経営に参加する方針をとり、会社の意思決定も従業員全員で行うことで、より優秀な人材の育成を目指しています。

役員は社内選挙で選ぶ、給与は自己申告で決めて給与の計算方法はオープンにする、命令や指示をしてはいけないなど、ホラクラシー経営ならではのルールがユニークです。上下関係がなくても、リーダーシップの素質をもつ人、裏方業務に力を入れる人などの役割分担が自然に生まれるので、組織として問題なく成立するのがホラクラシー経営の特徴です。

楽天グループ株式会社│スタンディングスタイルの導入

楽天グループ株式会社は、本社を移転する際に従業員のデスクを、電動式で高さを調節できる昇降式デスクへと変更しました。その結果、多いときには全従業員の3割が立ちながら仕事をする光景がみられるようになったといいます。

廊下やオフィスの隅で行っていたような、従業員同士のちょっとした相談などをその場で行う機会が増え、コミュニケーション促進の効果が現れました。また、食後の眠気を覚ませる、気分転換ができるなど、立ち仕事に対しての従業員の評判は高いとのこと。

スターバックス株式会社│エンゲージメントの向上

世界的なコーヒーショップチェーンであるスターバックスコーヒーでは、店舗で働く従業員のエンゲージメント向上への取り組みを大切にしています。エンゲージメントとは、従業員の会社に対する思い入れや愛着心などの意味で使用される用語です。

スターバックスコーヒーでは、従業員のエンゲージメントを向上させるために、「接客マニュアルを定めないことによる主体性向上」や「アルバイトを含む全スタッフを『パートナー』と呼ぶことで自社への理解促進を目指す」などの取り組みが実施されています。

マニュアルを定めずに、従業員の主体性を尊重して自由に働いてもらうことで、仕事に対する意識や判断能力が磨かれ、その結果エンゲージメントが向上し組織活性化につながった事例です。

株式会社ユナイテッドアローズ│束矢大學

アパレル事業を手がける株式会社ユナイテッドアローズでは、社内に設置された教育機関「束矢（たばや）大學」によって、人材育成・研修に取り組んでいます。束矢大學の対象は入社3年目程度の販売スタッフが中心です。

束矢大學では、従業員が顧客満足度に基づいた目線で物事を考えて行動に移せるように、初期教育から「経営理念」の研修が盛り込まれていることが特徴です。実際の現場での行動を具体例に落とし込むことで、当事者意識を持って日々の業務に取り組めるようになります。

また研修後には、習得した内容やスキルを現場で活かせているのかどうかについて、店長や上司からのフィードバックを義務化することで、従業員の学びの定着を図っています。

まとめ

組織活性化に取り組むことで、従業員同士のコミュニケーション促進や、企業目標の共有など、仕事面でのポジティブな効果が期待できます。組織活性化にはさまざまな事例や方法があり、企業ごとの特徴を活かした取り組みを実施することも効果的です。ぜひ自社の特徴を活かした組織活性化への取り組みを実践してみてはいかがでしょうか。

また、組織活性化への取り組みとしておすすめなアクティビティを4つご紹介します。

チャンバラ合戦

チャンバラ合戦はスポンジの刀を使って、腕につけたボールを落とし合う体験型チームビルディングアクティビティです。

戦国時代の世界観を基にしていて、スタッフは戦国武将や忍者の衣装を着てサポートを行います。

敵軍のボールをより多く落としたチームを戦の勝者とします。

一戦ごとに軍議を行い、チーム内で意見交換をして、PDCAサイクルを回すことができ、チームワーク力の向上やコミュニケーション活性化を期待できます。

チャンバラ合戦公式サイトはこちらチャンバラ合戦の資料ダウンロードはこちら

チームビルディングBBQ

チームビルディングBBQは、バーベキュー用具や食材の準備、後片付けが不要な手ぶらバーベキューサービスで、チームビルディングの促進につながるアクティビティをあわせて実施できます。

アクティビティはBBQ謎、チャンバラ合戦、水合戦、流しそうめんの中からお選びいただけます。

食事やアクティビティを楽しむことで、社員の関係構築や組織のコミュニケーション活性化を期待できます。

チームビルディングBBQ公式サイトはこちらチームビルディングBBQの資料ダウンロードはこちら

謎パ

謎パは、リアルとオンラインのどちらでも行える謎解きとパズルを組み合わせた「全員協力必須」の謎解きパズルゲームです。

参加者全員でチームを組んで、謎のかけらを集めて謎を解いて、ミッションのクリアを目指します。

パズルをしながら参加者同士で交流することで、社員の士気向上を望めます。

リモートワークで希薄化したコミュニケーションを改善したい企業様におすすめです。

謎パ公式サイトはこちら謎パの資料ダウンロードはこちら

ハイブリッドイベント

ハイブリッドイベントは、リアル会場にいる参加者と、オンラインでイベントをしたい参加者が一緒に楽しめるハイブリッド型社内イベントです。

参加者は、オンラインで参加するか、または会場に出向くかの好きな方を選んでイベントに参加できます。オンラインの参加者とリアル会場にいる参加者が協力して同じイベントを楽しめます。

オンラインの参加者はリアル会場にいる参加者と同じ空間、同じ時間でゲームをしているような臨場感を味わえます。

参加者全員で協力してイベントを行うので、リアル×オンラインのハイブリッド型チームビルディングの促進に繋がります。

ハイブリッドイベント 公式サイトはこちらハイブリッドイベントの資料ダウンロードはこちら

IKUSAでは、年間1000件以上のユニークなイベントや研修を支援しています。90種類以上のイベント・研修サービスからお客様のニーズに合わせてご提案させていただき、ご要望に応じたカスタマイズも可能です。サービスの詳細や具体的な事例は下記の資料でご確認ください。
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