福利厚生

posted:2022 03.05

updated: 2022 10.21

会社の福利厚生のおすすめは?定番からユニークな内容まで20選公開

IKUSA.jp編集部
会社の福利厚生のおすすめは?定番からユニークな内容まで20選公開

福利厚生は社員のモチベーションや向上心に影響します。充実した福利厚生には「社員のモチベーション向上」といったさまざまなメリットも。とはいえ、いざ福利厚生を取り入れようと検討しても、「どんな福利厚生を取り入れればいいのか」「なにを選べば社員が満足するのか」など疑問はつきません。

そこで本ページでは、福利厚生のメリットを解説したうえで、定番からユニークな福利厚生を20種類解説します。企業の人事担当者の方は、本ページを福利厚生への理解を深める参考にしてみてください。

福利厚生を設けるメリット

福利厚生を設けることで、企業にはどのようなメリットが生まれるのでしょうか。コストをかけてでも、福利厚生を設けるべきメリットを見ていきましょう。

社員のモチベーション向上

福利厚生を設けるメリットとしてまず挙げられるのが、「社員のモチベーション向上」です。
社員として働く以上、給与やボーナスといった金銭的な報酬を得られるのは当然のこと。つまり、毎月支払う定額の給与やボーナスだけでは、社員の満足度を高めたり、モチベーションを挙げることは難しいわけです。

そこで必要となるのが福利厚生です。特定施設の利用料を半額にしたり、格安の社内食を提供したりするなど、社員が喜ぶ福利厚生を設けることで、一人ひとりのモチベーションを向上させやすくなります。

会社側としても、会社の売り上げが福利厚生の形で適切に社員へ還元できれば、「会社は社員のためにお金を使ってくれている」と、会社の信頼性がアップします。会社のために働きたいという社員の気持ちを高めるためにも、企業において福利厚生は必要不可欠なのです。

人材確保

あまり知られていませんが、福利厚生の充実は人材確保につながります。福利厚生が充実している点は、求人を応募する際の大きなアピールポイントになるからです。求人広告を出稿する際に、福利厚生の内容もきちんと記載しておけば、福利厚生に魅力を感じた求職者を集めやすくなります。

また、福利厚生が充実していれば、復職率の向上や離職率の低下なども期待できます。もちろん福利厚生さえ整えていればいいわけではありません。ただ、福利厚生が充実した会社は、社員が「この会社で働き続けたい」と感じるものです。

結婚や出産などを理由に一度は退職しても、生活が落ち着いた頃に「またあの会社で働きたい」と就職先の候補に挙がりやすくなるでしょう。
もちろん、現時点で働いている社員も、「このまま働き続けたい」という意識が強くなるため、退職のリスクを回避しやすくなります。

反対に、福利厚生をおろそかにする企業は「会社のお金が適切に使われていない」「社員を大切にしていない」など、社員が不満を募らせる可能性があります。結果的に、貴重な人材が離れていく原因になりかねません。人材確保に不安を感じている企業担当者は、一度福利厚生を見直してみてはいかがでしょうか。

社会的信用の向上

企業が福利厚生を充実させることで、社会的信用の向上が期待できます。福利厚生が充実していると、「社員を大切にする組織」「社員想いの会社」などのイメージが強くなるもの。ポジティブなイメージを強めることで、社会的な信用を高めやすくなるのです。

社会的な信用が高ければ、結果的に集客効果も期待できますし、新たな雇用も生まれやすくなります。とくに近年は「企業イメージ」が重要なポイント。イメージが悪化すると売り上げにもマイナスです。福利厚生は企業イメージを確立する重要な要素だといえるでしょう。

おすすめの福利厚生20

ここからは、おすすめの福利厚生20選を紹介します。新たに設ける福利厚生の内容に悩んでいる企業担当者の方は、ぜひ本ページを参考にしてみてください。

1. 住宅・家賃補助

住宅・家賃補助は福利厚生の定番の一つです。内容は会社によって異なるものの、「家賃や住宅ローンの一部を会社が負担する」というのがが一般的でしょう。

たとえば、社員が借りている賃貸物件の家賃のうち1割を会社が負担する場合、仮に賃料が10万円であれば社員が負担する賃料はおよそ9万円です。賃料の負担が1万円軽減できるだけでも、社員としては助かります。

ただ、住宅関連の福利厚生はコストが高い傾向にあります。そのため企業の経営状況によっては、社員全員分の住宅関連費用を負担することは、現実的に厳しいことも珍しくありません。

また、一度福利厚生として住宅・家賃補助を設けてしまうと、後々撤廃するのも難しいものです。突然、福利厚生を撤廃すると、社員からの反発が強まることも考えられるため、導入は慎重に検討しなければなりません。

2. 食事関連の補助

会社の福利厚生としておすすめの一つが、食事関連の補助。とくに人気なのが昼食代補助や社員食堂などです。「ランチのたびに外食するとお金がかかる」「毎日お弁当を作るのは面倒」など、さまざまな食事の悩みを抱える社員から需要が高い福利厚生です。

食事関連の補助は社員の食費削減だけがメリットではありません。社員の健康を守ることにもつながります。食事に関する福利厚生を設けることで、社員がきちんと食事を摂ることが期待できるからです。

ほぼ毎日コンビニ弁当でランチを済ませる社員であっても、社員食堂を設ければコンビニ弁当をやめることにつながるかもしれません。お金がもったいないとの理由で昼食を削っている社員がいる場合も、食事関連の補助を設けることでお財布事情を気にせずランチを楽しみやすくなります。

社員が健康であれば、生産性やパフォーマンスを維持しやすくなります。その意味で、食事関連の補助は会社にとってもメリットが大きいといえるでしょう。

3. 施設の割引

レジャー施設やスポーツジム、飲食店などの利用料の割引は、リフレッシュとプライベートを兼ねられるからか、社員からも人気が高い福利厚生です。

特定の施設の割引は、その会社の社員にしか得られない特権です。そのため社員が「お得感」を感じやすく、より社内の会社イメージをアップできます。

ちなみに割引対象の施設は、自社に関わるスポットを対象とすることもできます。たとえば、「自社が展開しているスポーツジム」「系列の飲食店」などです。自社が展開する施設の利用率も上がりますし、社員の帰属意識も高めやすくなるため会社にもメリットがあるといえるでしょう。

4. 親睦を深めるイベントの補助

休日に社員みんなでバーベキューをしたり、社員旅行を実施したりなど親睦を深めることは、社員の「働きやすさ」につながるため離職率の低下にもある程度貢献します。人手不足に陥りやすい現代において、親睦を深めるイベントへの補助は重要です。親睦を深めるイベントを通じて、チームワークの向上も期待できるでしょう。

社内イベントを実施するにあたり、必要なコストは福利厚生として補助できます。社員の参加費用を福利厚生で無料にすれば、気軽に参加しやすくなるため出席率も高まるでしょう。

ただし、一点注意したいのが「社内イベントを強制しないこと」です。なかには、大勢で集まって活動することに苦手意識を感じる社員がいるかもしれません。勤務中は仕事だからと割り切れても、休日まで社員と交流を深めなければならないとなると、イベントごとが苦手な社員にとってはかなりの負担です。福利厚生として親睦を深めるイベントを実施するのであれば、必ず「自由参加」を徹底しましょう。

リモートワークが増えた今、オンラインでも親睦を深められる社内イベントとしておすすめなのが、株式会社IKUSAが運営する「プレイスポットOnline」です。

プレイスポットOnlineは、社内イベントや福利厚生として活用可能な、企業向けワークショップです。ヨガや筋トレ、マジックなど、プロの講師が本格的なワークショップをオンライン上で実施します。

4枚1セットのチケットを購入し、好きなタイミングで任意のプログラムを予約すれば、当日はオンラインで楽しむだけ!プログラムは20種類以上あり、ワークショップで使うキットを参加者の自宅に送付してくれるものもあります。

プレイスポットの資料ダウンロードはこちら

オンラインで実施できる福利厚生のサービスについては、ぜひこちらの動画もご覧ください。

5. 社宅や独身寮の完備

社宅や独身寮の完備は社員から非常に人気が高い福利厚生です。住居費は毎月の支出のなかでももっとも負担が大きい項目といっても過言ではありません。実際、収入の3分の1以上が住居費の支払いにまわってしまうケースはよくあります。格安で借りられる社宅や独身寮は、社員が重宝する福利厚生といえるでしょう。

とはいえ、社宅や独身寮を福利厚生として完備することはけっして容易ではありません。むしろ、大きなコストがかかることを踏まえると、ハードルが高い福利厚生でしょう。

社宅や独身寮は一度設けてしまうと、整備の手間が非常に大きいうえに、すでに社員が住んでいると撤廃が現実的に難しくなることがほとんどです。
社宅や独身寮の完備を検討する際には、今後の会社の存続や業績などをふまえて、長期的な目で判断する必要があります。

6. 育児関連の補助

近年、さまざまな企業で注目されてきている福利厚生が育児関連の補助です。子育て世帯にとって、育児に関わるさまざまな支出は大きな負担。収入のほとんどが育児への出費で消えてしまうこともあります。そういった背景から、育児に関わる出費を会社で一部負担する福利厚生を検討する企業が増えています。

たとえば、子育て世帯に向けた別途手当や、子どもが急に体調を崩した場合に備えたバックアップなどは、子どもをもつ親にとって魅力的な福利厚生です。

育児と仕事の両立に不安を感じる親は多いもの。ぜひ育児支援に関する福利厚生を設けてみてはいかがでしょうか。

7. 交通費支給

交通費の支給は、もっともポピュラーな福利厚生でしょう。多くの企業は、上限を定めたうえで社員一人ひとりに交通費を支給していることがほとんどです。また、人によっては遠方から出勤するケースもあるため、交通費の負担を考えると会社が支給することが望ましいとされます。

しかし、交通費支給をうたっていても、実際には全体のごく一部程度しか負担していないことも少なくありません。微々たる交通費支給では、社員から不満が募ることが考えられるため、なるべく全額支給を目指すのが理想的です。

8. 特別休暇

一般的に「休暇」というと、有給休暇や会社カレンダー上の休日などがほとんどでしょう。しかし特別休暇は、それらとは別に設ける休暇を指します。たとえば、社員が自分の誕生日に1日休暇を取得できたり、結婚記念日に休暇を取得できたりするものです。

特別休暇は、365日のうち自由に1日を選んで休暇を取得できるのが魅力。社員それぞれが自分にとって特別な日を休日として設定できるため、満足度が高い福利厚生です。ほかの福利厚生と比べるとコスト面の負担が少ないことから、比較的導入しやすい福利厚生でしょう。

9. 資格取得手当

専門的な業務が多い職場・会社におすすめしたい福利厚生が、資格取得手当です。資格取得手当は、社員が資格を取得するために必要な費用を負担したり、資格取得後の給与を見なおす福利厚生のこと。

スキルアップをしたくても、金銭的な事情からなかなか踏み切れない社員は少なくありません。会社が資格取得費用を負担することで、社員が積極的にスキルアップを目指せるようになるでしょう。資格取得することで給与の見直しがあれば、社員も向上心を持ちやすくなるので、よりスキルの高い社員の確保につながります。

10. フレックスタイム制

フレックスタイム制は、多くの企業で導入が進んでいる福利厚生です。出勤時間を選べる制度であるのが魅力で、10時~19時まで勤務、12時~21時まで勤務など、社員それぞれが都合のいい時間を選んで勤務できます。

もちろん、「1日の勤務時間は8時間以上」など制限は必要ですが、出社時間などを自由に設定できると、社員は「自分のパフォーマンスが高い時間帯」を選べます。結果的に、社員の生産性の向上につながるのです。

実際、朝は苦手という社員もいれば、午前に重要な仕事を終わらせたいという社員もいます。各々にとって最高のパフォーマンスを発揮できる出社時間を選べれば、会社全体のパフォーマンス・生産性の向上が期待できるでしょう。

11. 昼寝許可制度

昼寝の重要性が認知され始めている昨今、一部の企業では「昼寝許可制度」として昼寝を認める福利厚生を取り入れるケースが増えました。ランチタイムとは別に30分程度の昼寝時間を認めているケースが多いようです。

昼寝は午後のパフォーマンスを高める効果が期待されており、大手企業から中小企業までさまざまなビジネス現場で導入が進んでいます。企業によっては、使用頻度が低い一室を昼寝場所として提供していることもあります。

12. ベビーシッターや保育施設の導入

子育て世帯にうれしい福利厚生が、保育サービスの完備です。プロのベビーシッターを外部に依頼したり、オフィス内に保育施設を導入したりするなど、子育て世帯のサポートとなるような福利厚生は人気を集めています。

保育施設に空きが見つからないことで復職を諦める社員は少なくありません。ベビーシッターや保育施設を導入すれば、社員の復職率の向上が見込めます。また、育児中の社員の転職や就職先として候補に挙がりやすくなり、結果的に人材確保にプラスに働くでしょう。

13. 介護関連の補助

介護中の社員にとって理想である福利厚生が、休暇取得や特別な介護関連の手当です。超高齢社会である日本では、仕事と介護を両立している方が非常に多くいます。そのうえ、介護サービスを利用したり、介護グッズを揃えたりなど、支出も増えがちです。そのため、企業が介護中の社員のために「介護関連の補助」を用意するケースが増えています。

無理なく介護と仕事を両立できるよう、介護中の社員には多めの休暇取得を認めたり、支出に備えられるように介護目的に手当を支給したりするなど、会社が導入できる福利厚生はさまざまです。ただし、福利厚生だけを充実させるのではなく、職場内で「介護をしていない従業員」の理解を深めることも忘れないようにしましょう。

14. 社内ポイント制度

社内ポイント制度はユニークな福利厚生です。ほかの社員から親切にしてもらったら、その社員に対してポイントをプレゼントしたりと、ポイントを貯めていくシステムが特徴です。なかには、貯まったポイントに応じて企業から景品をプレゼントしたり、賞与をアップしたりするケースも。

ポイント制度は社員のモチベーション向上やコミュニケーション活性化が期待できます。そのため企業によっては、社内ポイント制度のために自社でアプリやツールを開発するなど本格的に導入している会社もあります。

15. 駐車場完備

マイカー通勤が多い企業にとって効果の高い福利厚生が駐車場完備です。とくに地方のように自動車通勤が多い場合は、駐車場完備の福利厚生は必須でしょう。

とはいえ、公共交通機関を利用した出勤が多い会社であっても、駐車場完備の福利厚生はおすすめです。「マイカー通勤しやすい」という点は、求人の応募率に大きく関わるもの。とくに近年は、新型コロナウイルスの影響により公共交通機関ではなくマイカー通勤を選ぶ社員が増えています。福利厚生として駐車場を完備していれば、マイカー通勤派の社員に喜ばれるでしょう。

なお、オフィス周辺で駐車場を完備できそうな場所がない場合には、社員が駐車場を借りた時の費用を会社で負担する選択肢もあります。駐車場を自社で完備するか、民間駐車場を借りた社員の金銭的な負担を会社で引き受けるか、状況を見ながら判断してみてください。

16. 生命保険の団体割引

比較的多くの企業が取り入れている福利厚生が、生命保険の団体割引です。生命保険は個人で契約するよりも、企業の団体割引を利用して契約したほうが保険料が割安です。生命保険の加入を検討している社員にとって、魅力的な福利厚生だといえるでしょう。

ただし企業側は、保険加入の手続きのほか、転職した社員の手続きや申し出があった社員の解約手続きなど、あらゆる事務手続きを負担します。また、条件のいい保険会社を選ぶ必要もあるため、導入までのコストに注意です。

17. 法定外の健康診断

法定外の健康診断とは、企業に義務として課せられている健康診断のほかに行うものを指します。20214月現在、実施義務である健康診断は、正社員に対する雇用時の健康診断や定期健康診断などです。一方、法定外の健康診断は上記の健康診断を、アルバイトやパートなど正規雇用者以外も対象に行うことです。アルバイトやパートが多い会社であれば、法定外の健康診断は理想的な福利厚生でしょう。

健康診断は従業員の健康を守るうえで欠かせない福利厚生です。従業員が健康意識を高め、元気に働けることは、結果的に企業に利益をもたらします。
社員や非正規の従業員の健康面に不安がある企業担当者の方は、福利厚生の一環としてぜひ法定外の健康診断を視野に入れてみてはいかがでしょうか。

18. カウンセラーの設置

ビジネスパーソンの多くが抱えている心の問題を解決するためにも、自社で独自にカウンセラーを設置する福利厚生が注目を集めています。ストレス社会が叫ばれて長い日本。ストレスを理由に退職するケースは珍しくありません。人手が足りない企業にとって、貴重な人材の退職は避けたいのが本音でしょう。

カウンセラーの設置は、人材不足に不安を感じている現場にこそ必要な福利厚生です。いつでも社員がプロのカウンセラーに相談できる環境は、安心して働けるポイントの一つ。ストレスと向き合う機会を設けたり、必要に応じて休息のアドバイスをもらったりなど、プロ視点でのサポートを受けられる点が、福利厚生として注目を集めている理由です。

19. 慶弔金関連

慶弔金関連の福利厚生とは、社員の結婚や遺族の不幸があった際に支給する金銭のことです。金額は企業によって差が大きく、1万円~5万円が相場です。ただし、慶弔金はあくまでもお祝いや弔いへの福利厚生であり、香典や祝儀とは別で用意するお金であることに注意してください。

慶弔金は、社員の結婚や社員遺族の不幸のほか、出産や傷病による入院、災害などのシーンで支給することもあります。会社の金銭事情と照らし合わせながら、慶弔金関連の範囲を判断してください。

20. 財形貯蓄制度の完備

財形貯蓄制度は、貯蓄が苦手な社員に最適な福利厚生の一つです。制度の内容は、社員へ支払う給与の一部を財形貯蓄として貯金するというもの。給与天引きとなるため、「お金があるだけ使ってしまう」という従業員でも、計画的に貯金できる点が魅力です。

また、一部では非課税優遇措置によりお得に貯蓄できたり、利子によって銀行に預けておくよりも割のいい貯蓄になったりと、社員にはメリットが多い福利厚生です。

ただし、会社は商品を選ぶ際に利率の高いものを選ぶ必要があります。財形貯蓄に関する商品は数多く展開されているため、社員の満足度が高まるようなものを厳選しましょう。

まとめ

福利厚生は、会社が思っている以上に社員のモチベーションや意欲に影響します。とくに社員の需要に沿った福利厚生は社員の満足度が高く、「会社に貢献しよう」という気持ちを刺激するもの。

人材確保の点や生産性から見ても、福利厚生はメリットが大きい制度です。人事担当の方は、これを機に自社の福利厚生を見直してみてはいかがでしょうか。

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