従業員満足度

posted:2021 12.19

updated: 2022 10.21

どうして組織活性化が必要なの?従業員の意識を高める取り組みを紹介

IKUSA.jp編集部
どうして組織活性化が必要なの?従業員の意識を高める取り組みを紹介

組織活性化とは、従業員が主体的に仕事に取り組み、組織全体が前進している状態をいいます。組織が活性化することで、従業員の仕事へのモチベーションが向上したり働きやすい環境を整えたりと、組織全体としての生産性向上が期待できます。そのため多くの企業が組織活性化に向けた取り組みを実践しているのです。

本記事では、組織活性化のポイントや方法、実際に組織活性化へ取り組んだ企業の事例について解説します。組織活性化におすすめのチームビルディングも紹介していますので、これから組織活性化への取り組みを検討している担当者の方は、ぜひ参考にしてみてください。

 

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組織活性化とは

組織が活性化された状態とは従業員が主体的に仕事に取り組むことで、組織全体が前進している状態を指します。組織活性化には、従業員同士のコミュニケーションや目標・ビジョンの共有などの効果があるため、組織全体としての生産性向上が期待できるのです。

組織活性化が注目される背景

多くの企業が組織活性化に注目する理由として、IT技術やテクノロジーの導入があげられます。IT技術やテクノロジーを業務に導入することは、従業員個々の仕事の生産性を高めたり、より高度な仕事をできるようになったりといったさまざまなメリットがあります。

その一方で、IT化による個々の業務が細分化されたことで、一つひとつの業務が従業員一人で完結することが多くなり、従業員同士のコミュニケーションが減少しているのです。コミュニケーションが低下すると、チームワークの希薄化やセクショナリズムを招きます。さらにそれらの問題が、従業員個々人や部署間での対立意識を生み出すきっかけとなってしまう場合もあります。

従業員同士のコミュニケーション不足を解消し、さらには生産性の向上、組織の成長を目指すためにも、組織活性化への取り組みが多くの企業で求められているといえるでしょう。

「組織が活性化しない」とどんな問題を引き起こすのか

組織が活性化していないと、以下に挙げるような問題や課題を引き起こします。

従業員の労働意欲を削ぐ

前述したように、業務のIT化などにより個々の業務が細分化されたことで、従業員一人で完結する業務が増えました。一見すると業務の効率化しているように見えますが、部署やチーム全体としての業務効率化や、他者との協力、新たなアイディア・取り組みの実践などへの意欲が薄れてしまいます。

このような状況が長期的に続くと、仕事へのモチベーションが著しく下がるため、従業員の労働意欲を削ぐ結果を招きかねません。

コミュニケーションが不足する

昨今では、電子メールからスマートフォンのアプリケーションまで、他者とコミュニケーションをとるには多様な方法が存在し、非常に便利な世の中となりました。ただその便利さとは裏腹に、他者との対面でのコミュニケーションは徐々に減少傾向にあるといえます。

従業員同士のコミュニケーションが少なくなると、チームの一体感が薄れる、チームビルディングが醸成できない、信頼関係の構築が難しいなどの問題を引き起こします。また、いつの間にかチームから孤立しているメンバーが現れたり、他者のことを悪く言うメンバーがいたりと、職場環境が悪化する原因にもなります。

離職率が高くなる

仕事へのモチベーションが上がらなかったり、職場でのコミュニケーションが低下したりすると、職場に対してネガティブなイメージをもつようになります。そうなるとどんなに優秀な人材でも力を発揮することは難しくなり、場合によっては自身の成長を感じられなくなるため、離職を誘引することも考えられます。

少子高齢化の影響で労働人口が減少傾向にあることから、優秀な人材の離職は企業にとっても大きな損失です。組織活性化へ取り組み、従業員の意識を高めていくことが企業には求められます。

組織活性化へ向けたポイント

一言で「組織活性化をする」といっても、その方法やポイントはさまざまです。ここでは、組織活性化へ向けて動き出す際に必ず注意すべきポイントについて解説します。

従業員の主体性を醸成する

組織活性化へ取り組むには、従業員の主体性を醸成しなければなりません。ここでいう主体性とは、目標達成に向けて自らアクションを起こし、課題やミッションを見つけて行動に移すことを指します。

従業員の主体性を醸成するには「仕事を通じて企業やチームがどこを目指しているのか」「どのようなミッションやビジョンを掲げているのか」といった具体的なゴールの共有が欠かせません。ゴールを知ることではじめて個々の従業員が仕事の目的や目標に対して主体的に動けるようになるからです。

企業のミッションやビジョンと従業員個々の仕事における目的を明確にすることで、自分の仕事や業務が企業や社会にどのような影響を与えているのかを意識でき、従業員のさらなるモチベーションの向上へとつながります。

組織内のコミュニケーション促進

前述のとおり、組織活性化には「組織内のコミュニケーション促進」が欠かせない要素です。従業員同士のコミュニケーションを促進することで、チームワークの向上やチームビルディングの醸成、信頼関係の構築などビジネスシーンにおけるさまざまなメリットが得られます。

また、組織内の風通しをよくする効果も期待できるため、既存の従業員だけでなく新卒社員や部署異動をしてきた社員などにも威力を発揮します。

組織内のコミュニケーションを促進する方法は、ゲームやイベント、チームごとのランチ会や飲み会の実施、社員旅行・研修合宿などです。最近では、Zoomをはじめとするビデオチャットツールを活用した研修やイベントを活用するケースも多くあります。

また社内SNSの導入も、コミュニケーションのきっかけを生み出す効果が期待できると注目されています。

チームや個々人の目標を明確にする

組織活性化を実現するためには、チームや個々の従業員の目標を明確にする必要があります。「なぜ自分はこの仕事をするのか」や「自分の所属している組織の目標はなにか」など目標を明確にすれば、強い目的意識を持って仕事に取り組めるからです。

従業員への教育や育成を行う

従業員への教育や育成の機会は、組織活性化には重要なポイントです。たとえば、新人育成・新人研修の内容を検討する場合、「教育をすることでどのような人材がほしいのか」「自社にはどのような人材が足りていないのか」といったことを議論することで、チーム内でのコミュニケーションの活発化が期待できます。

チーム内で「優秀な人材を育て上げよう」という共通認識が生まれるので、チーム全体の一体感も高められると同時に、今後のチームや企業の方向性も共有できるでしょう。

組織活性化の方法

組織活性化へ向けたポイントには「目標の明確化」「コミュニケーションの促進」といった要素が必要であることがわかりました。次は、それらの要素を取り入れた組織活性化の方法について解説します。

従業員との定期的な面談

組織活性化の方法として、従業員との定期的な面談の実施は不可欠です。多くの場合上司と従業員(部下)の11での面談が行われ、1on1ミーティングと呼ばれることもあります。11の面談では、上司は部下の人事評価を伝えることよりも、部下が抱えている仕事上の悩みや不満を聞いたり、今後の目標を共有したりすることが重要です。

日々の忙しい業務の中で、上司と11で話せる場面はけっして多くはありません。面談機会を積極的に設けることは、部下の仕事上のストレスを軽減したり、信頼関係を構築できたりといった効果が期待できます。また上司も部下の本音を探ることで、職場環境の改善や仕事へのアドバイスへとつなげたり、上司自身も傾聴力のスキルを身につけられたりとさまざまなメリットが期待できます。

部下が仕事における不安要素を抱えていると、業務に影響を及ぼしたり、部下自身がメンタルヘルス不調になってしまったりすることも。上司と部下が11で話せる場面を定期的に設けることで、そのような危険も早期に発見できるでしょう。

懇親会やランチ会の実施

従業員同士で懇親会やランチ会を企画し、定期的に集まって食事をすることは、コミュニケーションの促進や他者への相互理解といった効果が期待できます。業務中では話しにくいことやプライベートの話題などで相手との距離を縮まるでしょう。

チームごとの開催以外にも、普段はほとんど関わりのない他部署の従業員や役員同士の交流を目的とした食事会も、社内の風通しを良くする効果が期待できます。他部所の従業員や役員が交流することで、多角的な視点からのアドバイスをもらえたり、新たな着想が浮かんだりと多様な相乗効果が期待できるでしょう。

チームビルディングを醸成する企画の実施

組織活性化を目指すには、チームビルディングを醸成したり、チームワークを向上させたりする企画が効果的です。具体的には、ビジネスゲームやスポーツ、謎解きなどのアクティビティの実施や、従業員が一同に集まって開催するキックオフミーティングなどです。

とくにビジネスゲームやスポーツは、チーム内での自然なコミュニケーションを図れるのが大きなメリットです。同じ部署同士のメンバーはもちろんのこと、他部署のメンバーとも積極的に関われる機会となるでしょう。

最近では、リアルで集まって実施するアクティビティ以外にも、オンライン研修の一環としてオンライン上で実施できるアクティビティもあります。オンラインであれば、異なる勤務地の従業員同士でのコミュニケーションも可能です。

 オフィスレイアウトの変更

少し意外に思われるかもしれませんが、オフィスレイアウトの変更によって従業員同士のコミュニケーションは促進します。その代表例として、大手企業を中心に取り入れられている「フリーアドレス制度」があります。フリーアドレス制度とは、従業員がそのときの気分によってオフィス内を自由に移動し、座席を選択できる制度のことです。

同制度の特徴は、チームや立場の隔たりが減るので従業員同士のコミュニケーションがとりやすくなること。また異なるメンバーの近くで仕事に取り組むことで、日々新しい刺激と交流を得られるので、今までにない新しいアイデアの着想を得る効果も期待できます。

ITツールの導入

従業員がどこにいてもITツールを活用できる環境を整えることで、場所や時間にとらわれず業務を行えます。その結果、従業員個々の事情や希望に合わせた多様なワークスタイルを実現できます。従業員のライフステージに合わせた職場環境を作ることで、離職防止や従業員のモチベーション向上への効果も期待できるでしょう。

ただし、ITツール導入によりかえってコミュニケーションが低下することも考えられます。導入する際には、従来以上にリアルでのコミュニケーションが図れる工夫をセットで実施するといいでしょう。

新しい制度の導入

組織活性化を行うには、職場環境を改善するほかにも、新たに自社独自の制度を考案して導入する方法があります。

たとえば、とある大手企業では「ピアボーナス制度」と呼ばれる、他の従業員に対する感謝の気持ちを「報酬」という形で贈れる制度を導入しました。同制度の導入により、従業員同士のコミュニケーションが促進され、他者に対する理解が向上したといいます。

ピアボーナス制度は、従業員同士で贈り合えるインセンティブとして、仕事が数字として表れにくいポジションの従業員への評価として活用できます。また、インセンティブを可視化することで、他の従業員のモチベーションを向上させたり、働きやすい環境を整えたりといった効果も期待できるでしょう 

組織活性化におすすめのアクティビティ

組織活性化に向けて気軽に導入でき、しかも高い効果を得られるものとして、チームビルディングを醸成するためのアクティビティが挙げられます。ここでは、組織活性化におすすめのアクティビティを紹介します。

コンセンサスゲーム

コンセンサスゲームとは、参加者同士でコンセンサスを得る(合意形成)ことで、与えられたテーマ課題の解答を導き出すゲームのことです。ジャングルや宇宙などを舞台としたストーリーのなかで、チームで所有しているアイテムに優先順位をつけ、チーム全員からのコンセンサスを得ることで、危機的状況から脱出します。

コンセンサスを得ることは、実際のビジネスシーンでも重要なスキルです。ゲームを通じてコンセンサスを得る方法やその難しさを体感できるのがこのゲームのメリットです。ゲームをクリアするには、チーム内で協力して課題解決に取り組まないといけません。そのためチーム内でのコミュニケーションも自然と醸成されます。

株式会社IKUSAでは、オンラインでできるコンセンサスゲーム「合意形成研修 コンセンサスゲーム ONLINE」の運営を行っています。

ジャングルをテーマとした「ジャングルサバイバル」と防災をテーマとした「たどり着け!帰宅困難サバイバル」の2つのプランがあり、目的や参加者層に合ったものを選べるのが特徴です。

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脱出ゲーム・謎解き

脱出ゲームとは、ゲームの参加者がとある密閉空間に閉じ込められたストーリーからはじまるゲームです。数人のメンバーでチームを組み、出題されるさまざまな謎解きミッションをクリアしていくことで、脱出するためのヒントを集め、最終的に部屋から脱出できたチームの勝利となります。

単に謎を解いていくのではなく、メンバーの思考の柔軟性や発想力が問われるような難題が出されたり、謎を解くためにチーム内での情報共有が求められたりします。

またチーム内で指揮を取るリーダーや、情報を整理する裏方役などの役割分担を行うことで、コミュニケーション向上やチームビルディングの面でも有効に活用できるのがポイントです。また、脱出の要素を除いて謎解きのみが出題される「謎解きゲーム」も、チームビルディングの醸成として有効です。

リモ謎

リモ謎とは、リモートワークでもチームビルディングができる、大人数参加型の謎解き脱出ゲームです。Zoomなどのビデオチャットツールを使い、チームで協力をしながらストーリーに沿った謎を1時間〜1時間半の間に解き、ミッションクリアを目指します。

前述した脱出ゲームや謎解きはおもにリアルで実施するイベントであるため、コロナ禍の状況を考慮すると実施が難しいかもしれません。しかしリモ謎であれば、インターネット環境とパソコンさえ準備できれば、参加人数や場所の制限を受けることなくを実施できます。リモートワークにより従業員同士の交流が減ってしまった企業や、遠方の部署間で交流を図りたい企業にもおすすめのアクティビティです。

リモ謎では、チームで協力し合わないと解けない謎が出題されるため、自然とチーム内でのコミュニケーションが醸成されるので、チームビルディング研修としても高い効果が得られます。またオンライン上で各チームの進行状況を把握できるので、謎解きをはじめて体験される方やチームへの手厚いフォローが可能です。

さらに、クライアントの目的に合わせて出題するお題の難易度や内容をカスタマイズでき、自社オリジナルのアクティビティとしてもおすすめできます。

リモ謎公式サイトはこちら

スポーツ・運動系のアクティビティ

スポーツや運動系のアクティビティは、世代を問わず人気があります。プレイをするなかで自然とコミュニケーションを図ったり、役割分担をしたりなど、組織活性化に効果的な要素が多くあるからです。また勝ち負けがはっきりとすることから、チームで同じ目的に向かって取り組むことで、より強固なチームへと成長できます。

チームビルディングを醸成するスポーツとしては、サッカーやバレーボールなどのスポーツが人気です。また、誰もが子どもの頃に体験した運動会を模したアクティビティである「大人の運動会」は、当時を懐かしみながらもチームで協力する大切さを体感できるでしょう。

ただし、チームメンバーの中にはスポーツや運動が苦手な方がいることも忘れてはいけません。そのような場合におすすめの競技が「チャンバラ合戦 IKUSA」です。

チャンバラ合戦IKUSAは、スポンジでできた刀を使い、相手が肩につけた「命」と呼ばれるボールを落とすことで相手を倒していくゲームです。一見するとかんたんな競技に見えますが、じつは頭と体をフル活用して大人でも楽しめるアクティビティとなっています。本物の合戦のようにきちんと戦略をたてて相手に攻め込むことが求められるので、短時間でPDCAを回すことやチームワークを向上するための練習としても活用できます。チャンバラ合戦-戦IKUSA-の資料ダウンロードはこちら

組織活性化に取り組んでいる企業の事例

ここからは組織活性化に取り組んでいる企業の事例について紹介します。すぐに取り入れられるような事例もあるため、組織活性化への取り組みを検討している方はぜひ参考にしてみてください。

1on1ミーティング│ヤフー株式会社

巨大ポータルサイト「Yahoo! JAPAN」を筆頭に数々のサービスを手がけるヤフー株式会社では、2012年から「1on1ミーティング」を導入し、組織活性化へ取り組んでいます。1on1ミーティングとは、上司と部下が11の対面で話しあう面談のこと。1on1ミーティングでは、部下の評価結果を伝えたり、部下の抱えている悩みを上司が聞いたりとさまざまな活用方法があります。

1on1ミーティングは、部下と上司間における信頼関係の構築に有効な方法です。また、面談を行う上司側は傾聴力のスキルを磨けるので、より高度なコミュニケーションの実践や部下への適切なフィードバックが行えるようになるでしょう。

ウォーキングミーティング│株式会社ぐるなび

飲食店情報検索サイト「ぐるなび」を運営する会社である株式会社ぐるなびでは、従業員同士のコミュニケーションを促進させるために「ウォーキング・ミーティング」に取り組んでいます。ウォーキング・ミーティングはその名のとおり、歩きながら従業員同士でミーティングを行うというもの。皇居周辺を週13回、従業員同士で歩きながらちょっとしたミーティングを行っています。

歩きながら話すことで「他者に邪魔されないために集中できる」や「運動することで普段よりも頭が働き、アイデアが思いつきやすい」など、従来のミーティングに比べてクリエイティブなメリットがあるといわれています。従来の会議室でのミーティングよりも意見を言える従業員が増えたともいわれ、コミュニケーションの活性化以外にも、生産性の向上に効果的だった事例といえるかもしれません。

ぜんいん社長合宿│株式会社カヤック

株式会社カヤックは、神奈川県鎌倉市に本社を置くWeb制作・企画・運営会社です。同社では、自社の抱えている課題について従業員全員が当事者意識を持って取り組んでもらえるように「ぜんいん社長合宿」というアクティビティを実施しています。

年に2回、12日で実施されるぜんいん社長合宿では、従業員全員が「自分がカヤックの社長なら」という設定で参加。合宿中は、経営や組織運営に関わる「お題」についてブレストを繰り返し、合宿の最後に行われるプレゼンの評価で優勝チームを決定します。

合宿の成績はそのまま給与にも反映されることから、従業員のモチベーションを高める効果は抜群です。ぜんいん社長合宿の影響から、カヤックの従業員の多くは主体的に行動できる人材へと成長を遂げ、組織活性化の一翼を担っているとのこと。

他にもカヤックでは、全社員の名刺に「人事部」という肩書きが入っています。自分たちが働く上で、よりよい職場環境をつくることを目的として取り入れられました。全社員が人事部に所属することで、採用や評価などの人事部門の業務に関わっていくことを意味しています。実際に、名刺に所属を記載することで従業員の意識改変へとつながり、従業員全員が採用活動をはじめとした人事業務に携わっています。

ビールを片手にブレスト│RIDE MEDIA&DESIGN 株式会社

RIDE MEDIA&DESIGN株式会社は、メディアの運営やweb制作をおこなう会社です。同社では月に一度、従業員がビールを飲みながらのブレインストーミングを行う取り組みを実施しています。ブレインストーミングとは、参加者全員でテーマに沿ったアイディアを出していく手法のこと。他者の意見は否定しないという制約があり、参加者個々の創造性を尊重しながら進めるのがポイントです。

同社のブレインストーミングは、各従業員が担当している案件を全員に紹介し、それに対して他のメンバーがアイデアを出し合っていくことを目的としています。気軽に意見やアイディアを言い合える雰囲気が大切なブレインストーミングにおいて、ビールを飲むことでよりコミュニケーションが促進し、より個性的なアイディアの創造へと役立っています。

廃校宿泊体験│株式会社LASSIC

株式会社LASSICは鳥取県発のWeb・スマートフォンサイトのアプリ開発を手がける会社です。同社では、「地方創生」という理念の浸透と社員同士のコミュニケーション推進を目的として、鳥取県内にある廃校で全社会議を実施しました。

同社は、鳥取県の本社から遠方の大都市へ拠点が拡大したことを受け、経営理念である「地方創生」が意識しにくい状況に課題を感じとったといいます。そこで鳥取県内にある廃校の利活用を通じて、組織活性化と自社理念の浸透を両立する試みを行いました。

廃校に宿泊するという非日常体験のなかで、地域住民や初対面の従業員同士の交流が生まれ、コミュニケーションが活性化。社内外を問わず組織活性化につながる取り組みとなりました。

Shared Kitchin & Lounge」スペース│クックパッド株式会社

料理レシピ情報メディア「クックパッド」を運営するクックパッド株式会社は、2014年に恵比寿へ移転した新オフィスに、30〜40人の社員が同時に料理を作れる巨大なキッチンスペース「Shared Kitchin Lounge」を設けました。従業員は料理を通じて多くの人たちとのコミュニケーションが可能です。

このスペースで従業員は、会社から支給される食材を使って自由に料理できます。料理に関するサービスを提供するクックパッドならではの工夫といえるでしょう。

ランチ代の支給│株式会社メルカリ

フリマアプリサービスを展開する株式会社メルカリでは、従業員同士のコミュニケーション促進を目的として、会社がランチ代金を支給する制度を導入しています。

しかもただのランチ会ではありません。他部署との横のコミュニケーション推進を目的に、全社員から毎月ランダムで割り振られた56名でランチをする「シャッフルランチ」、入社日から1週間の間に新入社員がメンターとともに他部署の従業員とランチをする「メンターランチ」など、それぞれの属性に合った人材との関わりを目的としています。

見つカッチ(ピアボーナス制度)│Sansan株式会社

クラウド名刺管理サービス「Sansan」を提供するSansan株式会社では、日々の業務の中で優れた取り組みを実践している従業員に対し、他のメンバーが賞賛の声を届けられる制度「見つカッチ」に取り組んでいます。これは従業員同士で他者を評価し、インセンティブを贈り合うピアボーナス制度として、多くの企業でも活用されている制度です。見つカッチの取り組みは5年以上も続いており、社内交流の促進に役立っています。

社内婚活パーティー│トヨタ自動車株式会社

トヨタ自動車株式会社では、組合員のワークライフバランス推進を目的とする社内婚活パーティーを2010年からスタート。以後、年に数回開催しています。同じ会社の従業員同士ということで会話が弾み、すでに多くのカップルが成立しているとのこと。

他にもトヨタでは、毎年12月に「社内駅伝」を開催しています。2020年に開催された第73回社内駅伝では、566チーム、約4500人もの従業員ランナーたちが競い合いました。社内駅伝には必ず豊田社長の姿があり、全社を通じて組織活性化に取り組んでいる事例といえるでしょう 

若手育成支援「YMCA」│株式会社サイバーエージェント

インターネット広告事業やメディア事業、ゲーム事業などを手がける株式会社サイバーエージェントは、20代社員の能力を引き上げることを目的とした組織「YMCA(ヤングマンサイバーエージェント)」を立ち上げました。

YMCA は、20代のもつ熱量を次の世代につないでいくこと、トップラインを引上げることを目的とした全社横断のプロジェクト。20代の若手リーダークラスの従業員で構成されたチームが中心となって社内外に向けたさまざまな活動に取り組んでいます。

まとめ

組織を活性化させて従業員が働きやすい環境を作り上げることで、モチベーションや生産性の向上などさまざまなメリットが得られます。また離職防止にも効果が期待できるので、優秀な人材の確保にも効果が期待できます。

ぜひ今回の内容を参考に、組織活性化へ向けた取り組みを実践してみてはいかがでしょうか。

 

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