福利厚生

posted:2021 06.24

updated: 2022 09.14

ユニークな福利厚生52選|従業員満足度を高める制度

ともしど
ユニークな福利厚生52選|従業員満足度を高める制度

福利厚生が整備されており、従業員の働きやすさやキャリアなどに配慮した制度があれば、従業員満足度の向上が期待できます。また、福利厚生は従業員のためのものであると同時に、業績の向上や離職率の低下など、企業にも還元される面もあります。今回は、ユニークな福利厚生を52種類紹介します。

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手当がでる福利厚生

以下では、条件を満たすと手当がでる福利厚生を紹介します。

1. 勉強会参加手当

勉強会に参加するための費用を企業が負担する制度です。同僚に限らず、他社の従業員と勉強会を開催する場合にも適用するのもよいでしょう。従業員のスキルアップを支援する制度です。

2. スマホ不使用手当

出社中に一度もスマホを使用しないと手当がつく制度です。スマホを使用しないことで、社員は業務に集中しやすくなります。一日あたり数百円の手当であっても、一カ月間スマホを使用しなければ数千円の手当になります。

3. ダイエット手当

従業員の体重が減ると手当がつく制度です。従業員の体脂肪率の減少につながり、生活習慣病などのリスク低下が期待できます。減った体重に対して、もしくは減った体脂肪率に対して手当を出します。

4. 禁煙手当

禁煙を続けると手当がつく制度です。喫煙による健康被害を減らす効果を期待できます。不公平になってしまうので、喫煙者だけではなく、非喫煙者にも手当を出すとよいでしょう。

5. サイコロ手当

基本給とは別に、サイコロで出た目に応じて手当を出す制度です。従業員にとっては、運次第で手当が得られ、毎月の楽しみにもなるでしょう。

6. イメージアップ手当

企業のイメージアップにつながる行動をとった従業員に対して手当をつけます。率先して地域の清掃活動に参加したり、SNSを利用して自社商品を紹介したりして企業のイメージアップになったと認められる場合には、従業員に手当を出します。

企業のブランドイメージを高める意識を従業員が持つことによって、企業イメージを損ねるような行動をとらないようにする効果を期待できます。

7. 褒め手当

同僚を褒めると手当がつく制度です。週に1回や1カ月に1回程度、同僚を褒める機会を設けます。褒められた人に対して手当を出してもよいでしょう。従業員が人から見られている意識を持つようになり、同僚から褒められる行動をとることで社内の風土改善の効果を期待できます。

8. 業務改善案手当

業務改善案を出した従業員に対して手当をつける制度です。提案に対してだけではなく、採用された場合には手当を上乗せします。従業員が業務効率について考えるようになり、業務にかかる時間が削減されることが期待できます。良い案が出れば社内全体に共有。業務効率を改善することに対して企業全体で考えるための制度です。

9. 近所手当

企業の近くに住んでいる従業員に対して手当をつける制度です。通勤時間や距離の基準を設け、それを満たす従業員に対して手当を支払います。企業の近くに住む従業員が増えることで、通勤時間を短縮することにより時間をより有効に使えるようになります。引っ越し費用を企業があわせて負担してもよいでしょう。

10. 睡眠手当

基準の睡眠時間を確保している従業員に対して手当を出す制度です。6時間を基準とする場合には、それ以上に睡眠時間が取れた従業員は手当を得られます。睡眠時間を十分に確保できるようになれば、業務中の集中力の向上や体調改善につながる可能性があります。睡眠時間を把握するための方法は、睡眠アプリの利用がよいでしょう。

11. 美容手当

美容にかかる費用を企業が負担する制度です。女性が化粧をすることがビジネスマナーの一つと認識されている場合があるため、美容にかかる費用は働くうえで必要なものといえます。また、男性の見だしなみを整えることに対して美容手当を出すことも重要なポイントです。制度化する場合には男女平等を念頭に置く必要があるでしょう。

12. 早起き手当

始業時間より早く出社した人に対して手当をつける制度です。1時間を基準とする場合には、9時が始業時間であれば8時までに出社した従業員に対して手当を出します。早起きの習慣が身につき、業務の成果向上が期待できます。

また、出社時間に応じて退社時間を早めることで、従業員が終業後の時間を有効活用でき、スキルアップにつながる可能性もあります。

13. ワーケーション手当

ワーケーションを支援するための手当を出す制度です。上限を設け、交通費や宿泊費などを企業が負担します。観光地で仕事をすることにより、オフィスとは異なる開放的な環境で新たなアイデアが生まれたり、休暇を兼ねて働くことで従業員満足度が向上したりする効果を期待できます。

14. お年玉手当

従業員の家族に対してお年玉を渡すための費用を企業が負担する制度です。子ども手当とは異なり、手当が従業員の家族に届き、家族からの企業のイメージアップ効果が期待できます。また、従業員の金銭的な負担が減り、従業員満足度アップにもつながる可能性があります。

15. 自転車通勤手当

自転車で通勤する従業員に対して手当を出す制度です。従業員の運動不足を防ぎ、健康面に良い効果が出てくるでしょう。

 

企業が生活を支援する福利厚生

以下では、企業が従業員の生活を支援する福利厚生を紹介します。

16. 社食無料制度

従業員に対して社食を無料で提供する制度です。制度を利用すれば昼食費用の負担がなくなり、従業員の金銭的な負担を軽減できます。

17. ワンコインランチ

従業員に対して一つ100円程度でお弁当を配る制度です。企業がお弁当を購入したり、企業内でお弁当をつくって配ったりすることで、従業員は安くお弁当を買えます。社食無料に比べれば従業員の負担はありますが、外食するよりは費用が少なく済む場合があります。

18. 赤ちゃんと一緒

乳児または幼児と一緒に出社することを認める制度です。子どもが保育園に入れない従業員がいる場合、働きながら育児と両立することを支援できます。また、制度を利用することで保育園にかかる費用がなくなり、従業員の出費が軽減される面もあります。

19. 採れたて野菜を支給

従業員に対して野菜を支給する制度です。農家から直接仕入れることでコストを抑えられます。市販の野菜を購入すると季節によっては価格が高騰する場合もあり、食費がかさむ要因の一つになる場合があります。

野菜の購入費が減って家計にゆとりがでることにより、従業員満足度の向上を期待できます。

20. 初対面の人との飲み会支援

コミュニケーションを取ったことのない従業員同士で飲み会をする場合に、企業がその費用を支援する制度です。企業内のコミュニケーションが活性化することが期待できます。異なる部署の人との関わりを持つことにより、風通しの良い企業風土になる可能性があります。

21. 子ども行事支援

入学式や卒業式、授業参観などの子どもの学校行事に行くための費用を支払ったり、休暇を取れるようにサポートしたりする制度です。土日祝日が営業日の企業では、従業員が休暇を取りにくいと感じる場合があります。

子どもの行事に参加したいと思っている従業員の要望を叶え、家庭と仕事の両立を支援します。

22. 医療費負担

従業員の医療費の一部または全額負担する制度です。社会保険に加入していても医療費はかかるので、それを負担に思い従業員が病院に行かないことがあります。従業員の健康面に配慮し、きちんと病院に行くように促す効果を期待できます。

23. 家族支援

従業員の家族に対して会社が支援をする制度です。たとえば従業員が入院した際の給与を保障したり、家族が病気になった際の医療費を負担したりします。一定期間働けなくなった場合のリスクを軽減することで、従業員が安心して働くための一助となります。

24. カウンセリング

従業員に対してカウンセリングを行う制度です。メンタルヘルスケアの一環として、悩みや不安を抱えている従業員の心の健康をサポートします。また、企業における従業員同士のトラブル悪化を未然に防ぐ効果も期待できます。

25.プリペイドカードの支給

3万円から5万円程度のプリペイドカードを配布し、従業員が自由に使える制度です。本を買って勉強したり、業務で使用するための機器を購入したり、従業員個人にとって必要なものにかかる費用の負担を軽減します。

26. ペット保険

従業員が飼っているペットの医療費を企業が負担する制度です。ペットを飼うことで従業員が生活に対する充足感を持ったり、精神的に良い影響を与えたりする効果を期待できます。

27. 親孝行支援

従業員が親孝行することを支援する制度です。従業員が親に対して感謝の気持ちを伝えることを支援し、家族との関係性を良くしたり、企業に対するイメージアップにつながったりする可能性があります。

28. 働き方支援

従業員の生活に合わせた働き方を支援する制度です。たとえば、保育園の送り迎えをするために退社後の在宅ワークを認めたり、家族の休日に合わせて出勤日を決めたりします。生活に合わせた働き方を実現することにより、従業員が無理なく働けるようになる可能性があります。

29. 妊活支援

妊活にかかる費用を企業が負担する制度です。妊活が長期化すると、多額の費用がかかる場合もあります。企業が費用の一部または全額を負担することで、従業員が妊活に積極的になり、満足度の向上につながる可能性があります。

 

スキルアップに関わる福利厚生

続いては、従業員のスキルアップに関する福利厚生を紹介します。

30. 読書支援

従業員が本を購入するための費用を企業が負担する制度です。ビジネスパーソンとして活用できる知識を増やし、スキルアップするためのサポートになります。

娯楽本のように従業員のスキルアップにつながらない書籍に費やさないように、購入履歴を提出するようにするなどの対策を取る必要があります。

31. セミナー参加支援

セミナーの参加費を企業が負担する制度です。セミナーによってさまざまですが、5,00010,000円程度の費用がかかると、参加をためらってしまうこともあります。学び、成長したいと考えている従業員をサポートすることで、人材育成の一助になります。

32. 出戻り支援制度

従業員が転職した場合に、出戻りを認める制度です。環境をかえて経験を積み、スキルアップするために転職を考えている従業員が転職しても企業に戻ってくれば人材流出が減ります。

一定期間に渡って経験を積んで戻った場合には役職を与えたり、希望する部署に行けたりすることを制度化すれば、従業員が戻ってくるメリットを感じて出戻りする可能性が高まるでしょう。

33. ゲーム購入支援

従業員がゲームを購入する費用を企業が負担する制度です。たとえばゲーム会社であれば、他社のゲームを実際にやってみることで知見が身につくことがあります。

企業が属する業界に合っていれば、娯楽に思える費用を負担しても企業にとってのメリットを得られる可能性があります。また、従業員のリフレッシュのためにゲーム購入を支援してもよいでしょう。

 

職場環境に関わる福利厚生

以下では、職場環境に関する福利厚生を紹介します。

34. 動物ふれあいルーム

オフィスに動物とふれあえるスペースをつくり、空いた時間に利用できる制度です。動物とふれあうことで心が休まったり、気分転換になったりする効果を期待できます。

35. 調理室の設置

調理室を設置し、従業員が自由に使える制度です。外食をするよりも費用を抑えられたり、同僚とコミュニケーションを取りながら気分転換できたりすることで従業員満足度につながる可能性があります。

36. フィットネスルーム

フィットネスルームをオフィスに設置し、従業員が自由に利用できる制度です。運動不足の解消や気分転換などに役立ちます。出勤日にフィットネスルームを利用することで、休日には他のことに時間を使えるようになったり、運動する機会を増やしたりできるようになります。

37. ヨガ教室

オフィスでヨガを行う制度です。ヨガのインストラクターを招くことで、従業員は本格的なヨガを学べます。また、朝の時間帯にヨガ教室を行えば、従業員の生活リズムが整ったり、体を動かして心身の調子が良くなったりすることで、仕事の成果アップも期待できます。

38. お仕事グッズ支援

パソコンやタブレットなど、業務で必要なものを支給します。デスクワークではパソコンが必須になる場合がありますが、壊れて修理に出したり買い替えたりするたびに数万~十数万円程度の出費がかかる場合があります。

業務で使用するものは企業が支給することで、従業員の出費が減り、満足度の向上につながる可能性があります。

39. ウォーターサーバーの設置

ウォーターサーバーを設置し、従業員が自由に利用できる環境を整備します。コーヒーや紅茶などをつくる際にも利用でき、従業員の休憩時間のリフレッシュ効果を高める可能性があります。

40. フルーツの常備

従業員が自由に食べられるフルーツを常備します。フルーツを食べることで気分をリフレッシュできたり、ビタミンなどの栄養素を補給できたりと、心身の健康につながる可能性があります。

41. マッサージ

オフィスにマッサージ師を配置し、従業員がいつでもマッサージを受けられる環境を整備します。デスクワークが原因で肩こりに悩んでいる人や、肉体労働で疲労が溜まっている人などの体をメンテナンスし、体調を整えることで成果が上がる可能性があります。

42. ジョブチェンジ制度

定期的に従業員が配置転換に関する要望を出せる制度です。従業員がチャレンジしてみたい業務があるとしても、それをヒアリングできる制度がなければ、その手段として転職を考え始めてしまう恐れがあります。社内に部署がある業務であれば、転職しなくても配置転換により本人の希望を叶えられます。また、他の業務を経験することで、従業員のスキルアップにつながったり、アイデアを生むための知見を得られたりする場合があります。チャレンジできる環境をつくることで、「努力すればやりたい仕事ができる」と従業員が感じ、満足度の向上につながります。

休暇をもらえる福利厚生

以下では、休暇に関わる福利厚生を紹介します。

43. ボランティア休暇

ボランティアをするための休暇を与える制度です。奉仕活動をすることで、社会貢献に対する意識が向上したり、他者に対する思いやりが育まれたりします。ボランティア活動に行きたいと従業員が主体的に思った際に、休暇制度が整備されていれば、実行しやすくなります。

44. 失恋・離婚休暇

失恋や離婚をしたときに休暇を取れる制度です。失恋や離婚は、精神の健康状態に影響を与え、業務に集中できなくなることがあります。休暇を制度化し、気持ちや生活を整理する期間を得ることを認めることで、心機一転して業務に臨めることもあるでしょう。加えて、メンタルヘルスケアの制度をつくり、カウンセリングやメンタルチェックなどを行えば、さらに手厚いサポートになります。

45. サーフィン休暇

サーフィンをするための休暇制度です。サーフィンをすることが好きであれば良い休暇制度でしょう。ただ、サーフィンに興味のない従業員にとっては無関係の福利厚生になってしまう場合があります。それを懸念する場合には、「リフレッシュ休暇」として、従業員が好きなことをして気分転換をするための休暇制度にしてもよいでしょう。

46. 海外旅行休暇

海外旅行をするためのまとまった休暇を取れる制度です。海外旅行には移動に半日~1日程度かかる場合があります。そのため、夏季休暇や冬期休暇のように1週間~10日程度のまとまった休みがなければゆったり滞在できず、さらに旅行先が混んでいることもあります。海外旅行休暇を制度化することにより、比較的閑散としている時期に海外旅行を楽しめるようになります。また、海外旅行にかかる費用の一部を支給することで、さらに満足度は高まるでしょう。海外旅行でなければ経験できないこともあり、従業員の成長の投資と捉えれば、企業にとっての価値もあるといえます。

47. 学び休暇

従業員が勉強をするための休暇です。たとえば資格試験日の前に休暇があれば、従業員は勉強に集中できます。また、企業の営業日に勉強会やセミナーに実施される場合であっても、休暇制度を利用して参加できるようになります。それによって従業員がスキルアップすれば、成果として企業に還元される可能性があります。

48. ずる休み休暇

ずる休みを認める制度です。冠婚葬祭や体調不良のようなやむを得ない事情がなくても、申請すれば休暇を取れるようになります。たとえば、従業員がどうしても行きたいイベントがあるとしても、営業日であれば行くことができません。そのような場合にも、ずる休み休暇をとれば行けるようになります。この制度をつくることで、有給休暇を取得することに対して従業員が積極的になる効果を期待できます。企業によってある有給休暇を取得しにくい風土を改善できる可能性もあるでしょう。

49. 30日休暇

1年間のうちの1カ月間、まとめて休暇を取得できる制度です。従業員は希望する時期に30日間の休暇を取得できます。11カ月間働けば1カ月間休めると思えば、従業員がつらいときも頑張れる力になる場合があります。企業には従業員が1カ月間休むことに伴う負担がかかりますが、従業員満足度につながります。

 

感謝や祝福を伝える福利厚生

以下では、従業員に対する感謝や祝福を伝えるための福利厚生です。

50. 社内通貨制度

社内でのみ利用できる通貨をつくり、同僚にプレゼントできる制度です。隔週か1カ月に1回程度、従業員は感謝を伝えたいと思っている同僚に対してメッセージを送ります。感謝を受け取った従業員にはポイントとして社内通貨が付与され、貯まると好きなものと交換できます。同僚に感謝される行動を取れる従業員が増え、社内の人間関係の改善に役立つ可能性があります。

51. 誕生日祝福制度

従業員同士で誕生日を祝いあう制度です。誕生日を迎える従業員を祝福するためのプレゼント代を企業が支給し、その人が喜ぶものを同僚が考えて購入します。相手が喜ぶものについて考えることで同僚を思いやり、相互理解を深めることで人間関係が良くなることを期待できます。

52.記念日支援制度

従業員の家族の記念日を祝うためのプレゼント代や飲食代などを支給し、休暇も与える制度です。家族に対して還元することで、企業のイメージアップや家族の満足度向上につながる可能性があります。従業員にとっては、家族の存在は働くうえでの支えです。働くことに対して家族の理解を得ることにつながれば、離職率の低下に影響する場合があります。

 

まとめ

ユニークな福利厚生を52種類紹介しました。

就職や転職をする際に、福利厚生制度が充実しているかを見て判断する人もいます。従業員にとって魅力のある福利厚生を制度化することで、従業員満足度の向上や離職率の低下につながることもあるでしょう。

一見すると従業員のための制度であっても、結果的に企業にとってのメリットにつながることもあります。企業で働き、成果を上げるのは従業員です。働きやすく、集中して業務に打ち込めるようにサポートすることで、企業にとっても最も重要な「利益」につながることを期待できます。

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この記事を書いた人

ともしど
コンテンツ制作ディレクター/IKUSA編集部ディレクター。寿司板前時代には魚をさばくパフォーマンスを毎日行い、マグロの解体ショーも積極的に実施。「お客様に感謝され喜ばれること」をモットーとして寿司板前の仕事をするなかで学んだ経験を生かし、Web業界で奮闘中。
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