従業員満足度

posted:2022 02.27

updated: 2022 10.21

おすすめのモチベーション管理システム15選!やる気を維持するポイント

粕谷麻衣
おすすめのモチベーション管理システム15選!やる気を維持するポイント

業績アップや生産性の向上のために、従業員のモチベーション向上が注目されています。社員の仕事への意欲が高まれば、企業に対するエンゲージメントが増し、利益の増大に繋がります。

しかし、モチベーションは目に見えないものであるため、管理が難しいとお悩みの方も多いでしょう。

実は、近年モチベーション管理に役立つツールや、システムが数多く登場しています。今回はおすすめのモチベーション管理システムやそれぞれの特徴を中心に解説します。

社員のモチベーションが減退する2つの理由

社員のモチベーションが下がる理由はさまざまですが、ここでは新入社員及び中堅社員が直面するであろう2つの理由を紹介します。

業務量が多すぎる

会社員の多くは、担当する業務量の多さに悩んでいます。新人であるにも関わらず、最初から標準レベルの業務量を任されたり、明らかに業務時間内に終わらないレベルのパフォーマンスを求められる場合もあります。

業務量が多いと「頼りにされている」と喜びを感じ、必死に仕事をこなす人がいるのも事実です。しかし、残業や休日勤務を迫られ、結局は疲弊してしまいます。
上司にとってはできて当然の業務量でも、経験が浅くスキルが低い部下ではキャパシティを越える場合も。

また、能力があまり高くない人は、他の社員がこなせる量のタスクも「多すぎる」と感じてしまうでしょう。仕事を命じる際は、個人の経験やスキルを加味した業務量の調節が必要です。

仕事に慣れてマンネリ化する

入社から10年以上経過した中堅社員は、マンネリ化によるモチベーション低下に見舞われる危険が高いです。中堅社員になると担当範囲の業務内容はほぼ把握しているため、毎日が単調な作業の繰り返しに陥りがちです。
また、この年代に差し掛かると、将来的にどこまで昇進できるかキャリアプランの道筋が見えてきます。出世コースを外れたと感じると、目標達成意欲が薄れ「仕事はそれなりでいいや」と手を抜く社員も出てくるでしょう。

組織的にもポストが詰まりつつあり、以前と比べて昇進が難しくなってきました。加えて若手社員の離職率が高くなっている関係で、従来なら部下に任せられていた簡単な作業までも、自分でこなす必要が生じています。出世が叶わず、単調な業務ばかりを担当しているようでは中堅社員のモチベーションは維持できません。

従業員のモチベーションを維持するためのポイント

働く意欲・モチベーションは、ふとしたことが原因で落ちてしまいます。失ったモチベーションを自分で立て直すことは簡単ではありません。そのため、上司がサポートする必要があります。
ここでは、部下のモチベーションを維持するためのポイントを解説します。

「やるべき理由」を納得いくまで説明する

部下に指示を出す際は、その仕事のやるべき理由をきちんと説明すると、部下が意欲的に取り組むようになります。どのような仕事でも、やる必要があると断言できる根拠や理由があるはずです。
やるべき理由を説明する際は、本質や背景に至るまで述べることを意識しましょう。

たとえば「マニュアルで決められているから」という説明では部下は納得しにくいもの。なぜマニュアルに定められているのか、この作業が事業やお客様にどのような影響をもたらすのかを突き詰めて解説すれば、その仕事をやるべき本質的な部分を理解できるはずです。

同じ目線で接する

部下に対してできる限り同じ目線で接し、相手の気持ちに寄り添いましょう。上から目線では「なんでこんなこともできないんだ」と言っているようにも取れます。横柄な態度は、部下はやる気を喪失させてしまうため注意しましょう。
同じ目線に立つとは、すなわち部下の気持ちに理解を示すことです。たとえば仕事を任せる際に「めんどくさいと思うけど宜しく」などの言葉を添えるだけでも、部下は自分のことを気遣ってくれていると感じます。

上司が対等な目線で接していれば、部下は辛い仕事でも頑張って乗り越えようとするはずです。甘やかすのではなく、部下が主体的に仕事をやり遂げられるよう、サポートする意識持ちましょう。

主体的に判断できる機会を増やす

部下が主体的に判断できる機会を増やすと、モチベーションアップに繋がります。自分がイニシアチブを取っていないと部下は「やらされている感」を抱き、意欲的に取り組めません。

具体的には、「その仕事をやるかやらないか」「やるとしたらどのような方法で進めるか」等の決定権を持たせましょう。
自分の考えを仕事に反映できれば、今までつまらないと感じていた業務も面白く感じるなど、マインド部分が変化します。

従業員のやる気を削いでしまう組織の特徴

従業員のモチベーションが低いのは、組織自体に問題があるからかもしれません。「人間は環境の生き物」とは、日本に禅の思想を広めた鈴木大拙の言葉。社員もその組織の社風から影響を受けていると言えるでしょう。

問題を抱えた組織で長期間働くと、社員の働く意欲は低下していきます。本項では、従業員のやる気を削いでしまう組織の特徴を解説するため、自社が陥っていないか、ぜひ確認してみてください。

コミュニケーション不足

十分な意思疎通の機会が得られていないと、社内の空気は悪くなります。ミスの指摘や従業員同士の嘲笑が増え、他人の批判やあら探しに時間を費やすようになるかもしれません。
結果的に業務が効率的に進まなくなり、余計な雑務も増えるでしょう。さらに業務上の報連相は疎かになり、それどころか社員のプライベートに関する失敗談や、トラブルが吹聴されるようになります。

このような環境が良くないことは火を見るよりも明らかです。無駄話が多いのはいけませんが、職場ではできる限りコミュニケーションを図るようにしましょう。

縦割り組織

上司の指示を黙って受け入れることが当たり前になっている環境では、部下は自発性・主体性を発揮できず意欲は低下に向かうでしょう。やがて従業員は考えても無駄だと気付き、思考停止の状態で働くようになるはずです。

また、縦割り組織では、仕事の成果が報酬や地位に反映されない点もモチベーションの低下を招く要因です。このような縦割り組織の弊害を生じさせないためには、従業員が意見やアイディアを提案しやすい環境にしなければなりません。良い案があれば取り入れていく仕組みづくりをしましょう。

また、他者との協力体制も求められます。縦割り組織では他部署との関係が断絶し、仕事上でのコミュニケーションがほぼ発生しません。研修やレクリエーション等を通じて、全社的に交流を図ることで、縦割り組織のモチベーション回復に寄与するでしょう。

非効率な作業が多い

非効率な業務が多いと、従業員はストレスを抱きます。非効率な業務の代表例は「定期的なミーティング・会議の開催」です。意図が不明確で無意味な会議が開かれ、リソースを無駄に消費する場合が多いです。

また、メールの送付先にできる限り多くの関係者を含める行為も、あまり意味がない行為だと言えるでしょう。情報共有の観点では推奨されていますが、直接関わりのない受信者からすると、業務に関係ないメールが届くことはストレスの種になります。情報漏洩の観点からも危険な行為だと言えるでしょう。

さらに、重要書類にはハンコを押す文化がありますが、近年ではこれも不必要な業務だと考えられるようになってきました。昨今は、国を挙げて電子決裁の普及に取り組んでいるため、今後はハンコと紙を使った書類は過去の遺物となるでしょう。

将来性が見えない

将来性の見えない企業では、従業員は意欲的に働けません。近年は、新型コロナウイルスの影響で、リモートワークを導入する企業が増えてきました。しかし、ITやシステムに関する知識やノウハウの不足により、リモートワークの導入に至らなかった企業も多いです。

そういった会社の労働者の多くが、「従業員のことを考えてくれていないな」と会社に失望してしまいました。勤め先を見限って、転職を決断する人も出ています。また、働き方改革が進展する昨今、未だに長時間労働が蔓延する企業には将来性を感じないでしょう。

さらに、ジェンダーレスが一般的な価値観を形成するなか、女性にお茶くみをさせる社風の企業に対しても魅力を感じない人が増えています。
就活生や従業員に将来性がある企業だと思ってもらうためには、過去の慣習にとらわれずに、常に新たなものを取り入れる姿勢が必要です。

スキルアップが期待できない

自身の成長が実感できない環境に働く意義を見出せないと考える方も多いです。モチベーションは大きく内発的動機と外発的動機の2つに分かれ、スキルアップして自身を成長させたいと思うことは内発的動機に含まれます。
報酬や他人からの評価といった外発的動機は、内発的動機と比較しモチベーションの源泉としての力は弱いです。

つまり、内発的動機を高めることが、従業員のモチベーションアップには重要です。内発的動機の主要素と言えるスキルアップへの期待を持つことができないと、従業員のモチベーション維持は難しくなってしまいます。

意識の低い人に囲まれている

意識の低い人たちはあなたのやる気を損なわせ、ネガティブな感情へ向かわせるでしょう。
話していても仕事への愚痴や上司の悪口ばかりであったり、他人ばかりを頼り自分では何もしなかったりするような人たちは、現場において有害な人です。

意識の低い人たちによってエネルギーを吸い取られていると感じるのであれば、早急に彼らと距離を置いた方が良いでしょう。職場にそういった人ばかりであれば、転職を検討するのも一つの手です。

人間関係が原因の転職は「逃げ」と言われますが、決してそんなことはありません。意識を高く保ち、目標達成のために共に汗を流せる人と働ける会社を見つけましょう。

おすすめのモチベーション管理システム15

これまで従業員のモチベーションについて色々と解説してきました。ご紹介した通り、モチベーションを上げるポイントは複数あります。しかし、仕事への意欲はちょっとしたことで落ち込むため、モチベーションの維持は難しいタスクです。
また、モチベーションは目に見えるものではありません。そのため、モチベーションアップの施策が効果を示しているか判断しづらい部分もあるでしょう。

モチベーションの管理手法にお悩みなら、モチベーション管理システムの導入をおすすめします。現在、さまざまな企業から数多くのシステムが発売されており、それぞれ魅力的な特徴があります。
おすすめのモチベーション管理システムを15個ピックアップしていくため、ぜひご覧ください。

見えない変化を捉える「jinjerワーク・バイタル」

jinjerワーク・バイタルは従業員の調子や状態を分析し、部下の管理に寄与するマネジメントツールです。定点観測により、従業員の変化を瞬時にチェックします。従業員のコンディション把握にはシンプルなアンケートを用いて、スマートフォンで回答可能。簡単であるため、高い回答率を得られるはずです。
アンケート結果は部署別や回答別に整理することができ、ランキング形式にもなります。また自動配信機能・アラート機能を備えているため、容易に定点観測できます。

視覚的に見やすいUI/UXなのでコンディションの変化を察知しやすいでしょう。さらに、フリーコメント機能もあり、質問に対する回答以外も入力可能。従業員の生の声を得られます。
人事領域の仕事は経験則や感覚で行うケースが多いですが、jinjerワーク・バイタルなら客観的にコンディションを捉えられるので、科学的な視点を携えた施策の立案に繋がるでしょう。

従業員のエンゲージメントを総合的に高める「Motify HR

Motify HR」は従業員のエンゲージメントを刺激して新入社員の受け入れ体制を整備したり、離職率の低下に繋げるツールです。
Motify HR
は人事領域の問題解決のためにいくつものソリューションを用意しています。たとえばオンボーディングでは、新入社員がいち早く職場に馴染めるよう、お役立ちコンテンツを定期的に配信しています。

また、1on1機能では面接のログを記録したり、面接時の部下への質問を設定したりできます。さらに、エンゲージメントサーベイでは、会社における働き方に関する10個の質問を通じて、従業員のエンゲージメントを可視化します。
このようなさまざまなソリューションを用いて、モチベーションに関する課題を総合的に解決に導きます。
なお、遠隔での従業員間のコミュニケーションや上司→部下、部下→上司など、双方のフィードバックも可能にするため、生産性やエンゲージメントに優れた組織づくりとしても期待できます。

組織改善まで担える「モチベーションクラウド」

モチベーションクラウドは、国内で初めての組織改善クラウドサービスです。長年の活動で蓄積した述べ7,350社、約183万人のデータを使って組織データを数値で捉えます。
モチベーションクラウドでは20分で実施可能な簡単なアンケートによって、エンゲージメントスコアを算出。日本最大級のデータベースをもとにした調査結果であるため、信頼性は高いでしょう。
同業他社、会社規模別、部署、階層等の要素で比較でき、過去の数値と見比べることもできます。また、現状の分析だけでなく、改善のためにどうすべきか把握できる点もモチベーションクラウドの特徴です。

適切な施策を提案・実行し、PDCAサイクルを回しながら状況の改善を図ります。
部署単位での導入も可能であるため、利便性の高さも魅力。さらに、コンサルタントがサポートについてくれるため、クラウド系のサービスの導入が初めてであっても、気軽に利用しやすいでしょう。

離職リスクを可視化できる「HR OnBoard

新規入社者の離職リスクを可視化でき、対策も考案してくれるツールが「HR OnBoard」です。3,000社以上から採取したビッグデータを活用し、独自の質問を作成しています。
アンケートは月1回実施するため、最新の離職リスクを正確に把握できます。アンケートはメールのほか、LINESMS、アプリなど回答者の状況に応じて選択可能です。

また、独自のアルゴリズムから導き出された、有効性が高いアクションプランを教えてくれます。従業員のモチベーション維持のために上司の存在は重要です。HR OnBoardはその上司の適切なフォローのサポートも担います。
なお、入社の経過時期に応じた、コミュニケーションノウハウを上司へメールで提案するサービスも完備。実際にHR OnBoardは効果を示しており、利用企業の離職率は大幅に改善されています。

新人の心を見える化「テガラみる」

「テガラみる」は新人の精神状態の悪化をいち早く察知することで、離職率の低下をもたらすサービスです。一目で心のコンディションを把握できる「お天気だより」では、従業員が就業後に自らの状態を天気で表したものを入力していきます。
そして、フォロー担当者が入力された天気を確認し、コメントやスタンプで返信します。天気の入力は30秒程度、担当者の確認も毎朝5分程度の時間を取ればいいため、無理なく従業員のコンディションを把握できます。

遠隔地で働く従業員の状態もチェックしやすいうえに、一人ひとりのコンディションも細かく把握可能。フォローの優先順位を付けやすいでしょう。
ちなみに、従業員の入力に対する返信に迷ったときは、選任のコンサルタントが模範となるコメントをアドバイスしてくれます。
掲示板やアラート機能など付随機能も充実しており、利用しやすいサービスです。

チームワークを可視化「A;

A;」はチームメンバー間のエンゲージメント(熱量やコミットの度合い)の見える化を可能としたサービスです。たとえば、チーム内の誰と誰のコミュニケーションが多いのか、議論が盛り上がるのはどのようなチャネルなのか、等をbotが計測します。
また、言語解析テクノロジーを使って、チャットの発言内容が肯定的なものか否定的なものか判断してくれます。

こうした分析により、チームのエンゲージメントが落ちた原因を分析し、強い組織づくりに役立てられるのです。モチベーション維持には組織内の人間関係が重要であり、チーム内の関係性が悪化していると離職率も高くなります。チームのエンゲージメント向上に成功すれば、社員の定着率をあげられるでしょう。

従業員のコンディション変化を簡単に捉えられる「Geppo

組織サーベイと個人サーベイを低コストで実施し、組織と個人、双方の課題の「見える化」を可能としたサービスが「Geppo」です。
人材業界最大手リクルートやサイバーエージェントのノウハウも詰まったツールであり、より高い効果を期待できるでしょう。

現状として、個人サーベイで課題を発見しても大きな施策を打ちづらく、組織サーベイの施策は巨大すぎて環境の変化に対応しづらいデメリットがあります。このため、本質的な組織課題解決を実現するには個人サーベイと組織サーベイ両方を実施する必要があるのです。

Geppoは双方にアプローチが可能なので、組織改善効果に優れていると言えます。また、リモートワーク下における、従業員のストレスマネジメントにも役立ちます。顔が見えない状況では部下の管理がしづらいもの。対人関係が希薄化し、従来の労働では感じることがなかったストレスも生じています。
Geppo
は遠隔でも利用可能であるため、従業員のコンディションを把握し改善の施策を講じることで、リモートワーク下のストレスを軽減できるでしょう。

伝えづらい本音を引き出す「SMILE SCORE

経営者やリーダーのなかには、従業員の本音が引き出せないとお悩みの方が多いでしょう。
「何か悩み事はないか」と聞いても、本音と建て前がありますから、実際には問題が生じていても「何もありません。」と答える場合が多いです。

SMILE SCOREはそんな問題を解消するために、経営者直通の目安箱の役割を担います。そのため、導入することで、社員が面と向かって伝えにくい意見を伝えやすくなります。
また、11分スマイルスコアという機能を備え、スコアを毎日計測することで従業員の変化を捉えます。スマイルスコアは、従業員は1行のコメントとスタンプを入力するだけであり、社員の負担になりません。

どの職場でも年1回のストレスチェックが実施されていますが、スマイルスコアを活用すれば、年一度の調査では捉えられない最新のコンディションも把握可能です。
経営者・人事は管理画面からチームの状況を一覧で確認できるため、問題を抱えている従業員を発見しやすくなるでしょう。

社内コミュニケーションツールSlackAIで分析「Well

 Slackなどのコミュニケーションツールを分析することで、サーベイを行わずモチベーション管理ができるサービスです。

アンケートや面談等を実施する必要がないため、システム管理者の負担が軽減します。AIがさまざまな客観的データから分析を行い、リアルタイムで正確なデータを抽出。チャットツールの起動時間帯や発言量、レスポンスのスピード等さまざまな項目ごとに詳細なデータを表示します。

棒グラフや折れ線グラフで視覚的に推移がわかるため、時系列的な変化の把握に役立つでしょう。モチベーションの可視化はもちろん、課題に対するソリューション提案もサービスに含まれます。
極力リソースを割かずに、従業員のモチベーション向上を図りたいと考える企業は、ぜひWellの導入を検討しましょう。

確固たるマネジメント理論を学べる「識学」

識学は経営者・マネージャー・部下、すべての社員がストレスなく働けるようマネジメント理論を提供するサービスです。
識学を利用すれば「上司が評価してくれないことへの部下の不満」「権限が明確ではないことに対するマネージャーの横着」「自分に自信が持てず意思決定に対して優柔不断な経営者」等、組織がパフォーマンスを落とす原因を排除できます。
なぜなら、識学では感情論に振り回されないマネジメント理論を身に付けられるためです。

人間関係が原因の衝突や摩擦を避けられるため、数字・成果が上がる組織の構築に役立ちます。識学は現在では2,000を越える企業に導入されており、メジャーなモチベーション管理ツールでもあります。そして、多くの企業で売上貢献・離職率低下等の効果を出しています。
どちらかと言うとモチベーションを高めるというより、モチベーションに左右されずに安定してパフォーマンスを発揮できるようにする効果が期待できます。

シンプルなアンケートで取り組みやすい「Refcome Engage

Refcome Engage(リフカムエンゲージ)は従業員のエンゲージメントを可視化できるクラウドサービスです。
従業員の紹介によるリファラル採用が一般的な採用活動になりつつありますが、Refcome Engageはリファラル採用の活発化に寄与します。
質問内容がシンプルで回答しやすいアンケート「eNPS®」によって、従業員のエンゲージメントを測定。「eNPS®」はグローバル基準に則っているため、信頼できるアンケート結果を得られるはずです。

従業員それぞれのエンゲージメントが明らかになれば、数値が低い社員に働きかけることで離職率を低下させることが可能です。また、アンケートの結果をもとに、エンゲージメントが上がらない要因を分析できれば、より良い組織づくりも実現できるでしょう。
直感的で答えやすいアンケートは回答率が95%を越え、実態にかなり近い数値を把握できます。ワークショップやコンサルタントによる評価などもサービスに含まれるため、高い効果を期待できます。

従業員同士褒め合いモチベーションを高める「Unipos(ユニポス)」

Uniposは組織の一体感醸成に効果を示すシステムです。従業員同士が日々の仕事の成果に対し、賞賛や感謝のメッセージを送り合います。タスクを他人から認めてもらえるため承認欲求が満たされ、充実感を持って仕事に臨みやすくなります。
また、コメントと同時にポイントを送付でき、貯まったポイントは報酬と交換可能です。

リワードの内容は企業が自由に設定できるため、研修に参加するための費用を助成してスキルアップを促したり、NPO団体に寄付をしたりすることも可能です。

さらに、管理職と部下が協働を促進する機能も備え、良質なマネジメントをサポートします。日々蓄積するデータを使い、コラボレーション状況を可視化することで問題が顕在化する前に組織改善のヒントが得られます。

少数組織でも導入可能「webox

weboxはエンゲージメントを向上させて、組織の生産性向上・離職率の低下・リファラル採用の促進などの効果をもたらすサービスです。大手・中堅規模の企業だけでなく、数名規模の少人数組織の導入実績もあります。
科学的に裏付けされた独自のアンケートを用い、自己成長や健康、人間関係など9つの指標でエンゲージメントを可視化します。

weboxの回答は1回あたり3分程度で実施できる非常にシンプルなものです。空き時間にスマートフォンで回答できるため、気軽にアンケートに答えられます。
またweboxはエンゲージメントの把握だけでなく、エンゲージメント向上のための機能が充実している点も特徴です。動画コンテンツやワークショップに用いる資料の提供、「活用支援パック」等のオプションプランによって組織改善をサポートします。
交流型のオンラインスクールも開催しており、意欲にあふれた社内外の方と関わることも可能です。

人材の最適な配置を可能とする「CYDAS

CYDAS」は蓄積された人材データを可視化することで、効率的な人材マネジメントに寄与するツールです。入社試験や期末面談、その他さまざまな情報を網羅し、社内での活動履歴や本人の希望、適正などのあらゆる情報をまとめて把握できます。

人材データはグラフ等を活用して一目わかる仕組みであり、他者との比較が容易です。さらに、従来では明らかにならなかった長所や、強みを見出すことも可能です。
また、人材のみならず事業に関するデータも一元的に把握可能であり、経営上の問題点が見つかりやすくなります。

上述した人材分析機能も活用すれば、問題解決のための最適な人材配置を実現できるでしょう。利用するデータの種類や分析方法によって評価に違いが生じるので、個別の状況を考慮した人材の配置が可能です。

ストレスチェックに適している「Carely

Carelyは健康管理システムを用いて従業員のコンディションを正確に把握し、健康問題による労務リスク低減を目指すシステムです。
健康診断、産業医面談、ストレスチェック、長時間労働等をシステムで管理でき、理想的な健康経営をもたらします。

健康診断サポート機能では、ワンストップかつペーパーレスに対応し、健康診断関連の業務削減に寄与します。また、ストレスチェックで問題ありと診断された社員や残業時間が多い社員を自動的に抽出するため、人事労務の全体的な業務量削減にも効果を期待できるでしょう。
働き方改革の影響により、年々厳しくなる労務関係の法令にも適合した業務改善策を実施できます。

まとめ

モチベーションやエンゲージメントを可視化できるツールが登場しています。
これらのシステムで情報を「見える化」することで、客観的・化学的な施策を提案可能です。紹介したシステムのほとんどが、状況の把握のみならず問題の特定や対処法の立案などもサービスに含まれています。
使い勝手の良いサービスばかりなので、それぞれの特徴を十分に把握し、ぜひ自社に適したツールをピックアップしてみてください。

この記事を書いた人

粕谷麻衣
1993年生まれ。栃木県在住。一児のシングルマザーライター。Web媒体・紙媒体にて、ジャンルを問わず多くのメディアで執筆。BtoB向け記事の他、ママ目線でのコラム執筆も手掛ける。専門家や起業家などへの年間インタビュー数200人を目標に、パワフルに活動中。
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