福利厚生の利用率が低い原因とは？対処法やおすすめサービスもご紹介

「せっかく福利厚生を充実させたのに、なかなか利用してもらえない…」という悩みがある方はいらっしゃいませんか？
そんなときには、一度福利厚生を見直して原因を探してみましょう。そうすることで、何らかの対処法が見つかるかもしれません。

この記事では、福利厚生の利用率が低い原因や対処法などを紹介しています。上記で述べたような利用率の低さに悩んでいるのであれば、ぜひ最後まで読んでみてください。

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改めて確認！福利厚生ってどんなもの？

利用率が低い原因を紹介する前に、まずは福利厚生がどのようなものなのか、確認することから始めてみましょう。

福利厚生とは、企業が従業員に対して通常の賃金・給与とは別に支給する非金銭の報酬です。主に家賃補助や交通費の支給、特別休暇など。具体的な内容は企業で異なりますが、大企業であるほど充実した福利厚生が用意されています。
事実、Googleでは診療所やカイロプラティック、マッサージなどの健康・医療に関するサービスを用意しているオフィスがあります。

福利厚生の利用率が低い主な原因

福利厚生の利用率が低い原因は、主に3つ挙げられます。どれが当てはまるのか、すべて読んだ上で考えてみましょう。

福利厚生の内容が魅力的ではない

福利厚生の利用率が低い原因にはさまざま原因が考えられますが、第一にいえるのはそもそも制度内容が魅力的ではない場合があります。企業がどんなに福利厚生の制度を導入しても、それが従業員のニーズに応えるようなものでなければ、利用率は上がりません。そのままにしておけば、ムダなコストが発生し続けることになります。

従業員に福利厚生の内容が知られていない

内容ではなく、認知度が問題の場合もあります。従業員のニーズに応えた福利厚生を導入しても、それが従業員に知られていなければ、利用してもらえません。
また、制度の名前だけ知っていて、内容を知らない可能性もあります。社内で認知されなければ、せっかくニーズに応えた制度であるにもかかわらず、「需要がなかった」と誤った判断に繋がることが考えられます。
需要が高い制度でありながら、結果的に廃止を判断することになるかもしれません。

気軽に利用しにくい

魅力的な制度であっても、手続きが厄介では利用をためらってしまいます。たとえば、何枚もの書類に記入しなければならなかったり、多くの書類が求められたりするような制度は、手間が多く面倒に感じやすいもの。
気軽に利用できることは福利厚生において重要なポイントであるため、福利厚生の制度そのものだけではなく、利用方法も重視しましょう。

福利厚生の利用率が低い場合の対処法とは？

福利厚生の利用率は、上記で紹介したように認知度や複雑な手続きなどが原因で低い結果となっている場合があります。
もし、あなたの企業もそのような理由で利用率が低いなら、以下で紹介している対処法を実践してみましょう。

従業員の要望を汲み取った福利厚生を用意する

福利厚生を利用してもらうためには、従業員が何を求めているのか把握しなければなりません。
従業員の需要を理解しないまま導入しても、高い利用率は期待できないでしょう。そのため、単純に福利厚生の制度を導入するだけではなく、従業員のニーズや要望を汲み取ることから始めましょう。

従業員のニーズや要望がわからないのであれば、社内アンケートがおすすめです。アンケートで情報を集めることで、従業員のニーズや要望を把握できます。
また、導入後にも改めてアンケートを行うことで、従業員の満足度を正確に把握しやすいでしょう。

しっかりと従業員に福利厚生の内容を伝える

認知度が低い場合は、しっかりと従業員に福利厚生の内容を伝えましょう。たとえば、オフィスに新しい福利厚生の制度を導入したことを示すポスターを貼ったり、全従業員にメールで知らせたりなどの方法が挙げられます。
とはいえ、1回の告知だけですべての従業員が把握できるとは限らないため、何度も行いましょう。

利用方法を簡単なものにする

福利厚生の利用における手続きのハードルが高いなら、なるべく簡略化することが大切です。
複雑な手続きを簡略化することで、制度を手軽に利用しやすくなり、結果的に従業員の利用率向上を期待できます。
また、どのように利用すればいいのか動画やイラストで紹介すれば、利用方法がわからなくてためらっていた従業員を後押しできます。

外部の代行サービスを利用する

自社で福利厚生の制度を作るのではなく、外部の代行サービスを利用することもおすすめです。
福利厚生の代行サービスを利用することで、これまでの福利厚生に関する幅広い業務を外部に委託できます。委託した分、必要な業務にリソースを割けられるため、企業としての生産性向上にも繋げられます。

なお、外部の代行サービスを選ぶなら、パッケージ型とカフェテリア型という2つのタイプを知っておく必要があります。

パッケージ型

パッケージ型は、代行サービス側があらかじめ複数のメニューをまとめたサービスを提供するタイプのこと。気軽に利用しやすい上に、福利厚生に関する幅広い業務を代行サービスに委託できます。

ただし、自社ならではのオリジナリティを求める方には向いていません。パッケージ型のメニューは、すでに決待っているため、その中で企業理念やオリジナリティを求めることは困難です。

カフェテリア型

一方でカフェテリア型は、企業が独自にメニューを組み立てられるタイプのこと。一つひとつのメニューを企業が決められるため、企業理念やオリジナリティを含めた福利厚生を導入できます。また、カフェテリア型の運用も代行サービスに委託できます。

しかし、コストがかかることや税金関連の手続き等が複雑であるなどの欠点に注意しなければなりません。
独自の福利厚生が導入できるとはいっても、内容次第では想定していた以上にコストがかかってしまう可能性もあります。代行サービスに任せて自社の手間を軽減できても、コスト的に厳しければ再度計画を見直さなければなりません。

また、カフェテリア型は内容によって課税対象であるか否かが変わるため、税金関連の手続き等で頭を抱えるかもしれません。

利用率が高い福利厚生サービスとは？

上記で述べたように、福利厚生の代行サービスを利用するのも対象法の1つです。しかし、どんな代行サービスがあるのか知らない方もいらっしゃるでしょう。

そこで、最後に利用率が高い福利厚生サービスを紹介します。

ベネフィット・ステーション

株式会社ベネフィット・ワンによる「ベネフィット・ステーション」は、代表的な福利厚生の代行サービスといえる存在です。12000社以上が導入しており、なかには日本電信電話株式会社やエイベックス株式会社、伊藤ハム株式会社などの大手企業の利用実績もあります。

「ベネフィット・ステーション」は、福利厚生支援と健康支援、そして教育・研修支援の3つを組み合わせており、企業が抱えるさまざまな課題に対してオールインワンでサポート。生産性の向上やDX推進などの目的にもおすすめしたい代行サービスです。

福利厚生倶楽部

株式会社リロクラブでは、「福利厚生倶楽部」という代行サービスを行っています。導入企業数は国内でも非常に多く、株式会社ラウンドワンや積水化学工業株式会社、大阪ガス株式会社なども導入しています。

「福利厚生倶楽部」では、「中小企業にも大企業並みの福利厚生を」をモットーとしています。その内容通り、サービスやメニューは非常に充実しており、宿泊や育児、介護など幅広いカテゴリのサービスが用意されています。また、コストパフォーマンスに優れているところも「福利厚生倶楽部」の魅力的なポイントです。

WELBOX

「WELBOX」は、株式会社イーウェルが行っている代行サービス。1400以上の企業や団体が導入しており、トヨタ自動車株式会社や株式会社竹中工務店、塩野義製薬株式会社といった大手企業も利用しています。

「WELBOX」では、昨今の健康経営を推進する流れを汲み取り、健康経営の支援に力を入れています。そのため、従業員の健康や医療を守りたい場合におすすめです。
また、ポスターやリーフレットを用いた社内での告知もサポートしています。

えらべる倶楽部

株式会社JTBベネフィットが行っている「えらべる倶楽部」は、エンタメや育児、介護といったさまざまなカテゴリのサービスを用意している代行サービスです。特に旅行系のサービスが強く、国内外の旅行で活用できるメニューが揃っています。

また、「えらべる倶楽部」では予算や目的に合わせて選べる4つのプランを展開。たとえば「定額プラン」の場合、あらかじめ決められた予算内で代行サービスを導入したい場合や初めて導入する場合などにおすすめです。

OFFICE DE YASAI

「OFFICE DE YASAI」は、株式会社KOMPEITOが提供している代行サービス。オフィスに新鮮なサラダやフルーツなどを届けてくれるサービスであり、サービス継続率は98.4％を誇ります。また、日産自動車株式会社やコインチェック株式会社、全日空商事株式会社などの企業も「OFFICE DE YASAI」を導入しています。

「OFFICE DE YASAI」では、リモートワーク向けのプランも用意。従業員の自宅に新鮮野菜やスムージーなどを届けてくれます。そのため、リモートワーク向けの代行サービスを探している場合にもおすすめです。

チケットレストラン

海外で生まれた「チケットレストラン」は、福利厚生の代行サービスとして日本でも多くの企業が導入しています。サービス継続率は98％で、全国にある6万店以上の飲食店やコンビニで毎日利用できます。

「チケットレストラン」も「OFFICE DE YASAI」と同じ食事補助サービスの1つ。社員食堂との代わりとしてさまざまな飲食店やコンビニが使えます。その上、非課税対象であることからコストの削減にも繋げられます。

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福利厚生の利用率が低い場合は原因を探ろう

今回は、福利厚生の利用率が低い原因や対処法などを紹介しました。福利厚生の利用率が低い背景には、内容や認知度などの問題があります。対処法もあるため、改めて自社の福利厚生を見直した上で利用率を上げるための対策を行いましょう。

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