企業研修

2021 05.04

2021 06.29

研修

ビジネス研修の目的とは?狙いや効果、種類などを解説

粕谷麻衣
ビジネス研修の目的とは?狙いや効果、種類などを解説

ビジネス現場で重視される「ビジネス研修」。企業担当者の方の中にも、自社にビジネス研修を取り入れたいと考えている方がいらっしゃるのではないでしょうか。

しかし、ビジネス研修を実施する前に、そもそもなにを目的として実施するのか明確にしておく必要があります。目的を理解していないと、研修計画の方向性が定まらなかったり、そもそも自社が求めていた結果が得られないなどのリスクがあるからです。

そこで今回は、具体的な狙いや効果をはじめ、研修の種類など、「ビジネス研修の目的」について解説します。研修を検討している企業担当者の方や、社員のスキルアップを目指したいと考えている方は、本ページを参考にしながら、ビジネス研修について理解を深めてください。

ビジネス研修の必要性について

多くの企業で重要視されるビジネス研修。そもそも本当に必要なのか?……といった疑問を感じる方は少なくありません。結論からいうと、ビジネス研修は必須です。

ビジネス研修は、自社に適した内容であれば、社内全体の士気の向上につながります。参加者個人のスキルが高まるのはもちろんのこと、モチベーションの向上や生産性の向上など多くのメリットをもたらしてくれるのです。

ビジネス研修の目的

ビジネス研修はどのような目的で実施されるのでしょうか。ここからは、ビジネス研修における目的について、詳しく解説していきます。

社員の向上心を高める

ビジネス研修の目的として欠かせないのが、「社員の向上心」を高めること。

企業の成長に欠かせない要素であるのが社員の向上心です。学ぶ姿勢、意欲的に働く姿勢、スキルアップなど、社会人として必要な部分は社員の向上心にかかっているといっても過言ではありません。

しかし現実問題としては、向上心の低い社員が一定数在籍しているのも事実。「目の前の仕事をこなすだけ」「指示されたとおりに動くだけ」など、消極的な社員も少なくありません。

ビジネス研修では、ビジネスマインドをはじめとした「向上心を刺激する研修内容」が豊富。目標を持って現場に臨んだり、目的・目標を持って働くなど、社員の意識改革につなげる効果が期待できます。

新しい考え方を取り入れる機会にする

現代の企業にとって欠かせないポイントが「新しい考え方を取り入れる柔軟な姿勢」です。

時代の変化は消費者のニーズの変化に対応しています。つねに新しい考え方を取り入れる柔軟な姿勢があれば、的外れなマーケティングで身を滅ぼすこともありません。

新たな情報や考え方に触れられるビジネス研修は、消費者のニーズの変化を知る貴重な機会です。消費者ニーズの急速な変化に困惑している企業は、ぜひ積極的にビジネス研修を取り入れてみてください。

社員の定着率の向上

あまり知られていませんが、ビジネス研修では「社員の定着率の向上」というメリットがあります。

たとえば身だしなみのルール、顧客対応などについては、現場に立つ前に専門的な研修で学んでおくと、「覚えやすい」「理解しやすい」などの効果が期待できるのです。

ビジネス研修で習得できるのは、「こうしなければならない」というルールの概要だけではありません。「なぜ必要なのか」「もしも守らなかったらどうなるのか」など、さまざまな視点から研修内容を自分の中に落とし込めます。

概要のみを知っている場合と、関連情報にも触れた場合とでは、後者のほうが圧倒的に定着率が高いといえるでしょう。

企業によっては研修をせずに、すぐに現場へ出して「業務をこなしながら覚えていくべき」というスタンスもあります。ただやはり、社員の定着率を期待するのであれば、ビジネス研修の実施が重要ではないでしょうか。

普段の業務では得られない知識・スキルの向上

普段の業務では得られない知識やスキルの向上も、ビジネス研修の重要な目的です。

たとえば、接客をメインとする業種の場合、いきなり現場に飛び込んで「接客スキル」を得ることも不可能ではないでしょう。しかし、「より顧客に喜んでもらうための心得」「身だしなみにおいて重視すべき部分」「マナーの必要性」などは現場で働いているだけではわかりにくいものです。

一見すると普段の業務上で得られそうな知識・スキルも、いざ研修として学んでみると、新たな発見があることも珍しくありません。

「知っているから大丈夫」「身についているから必要ない」と現状維持でとどまるのではなく、積極的に「さらなる情報収集」「身についていないスキルを探して成長する」などを目標としなければなりません。

ビジネス研修で期待できる効果

ここからは、企業担当者向けにビジネス研修における効果について解説します。自社が社員に求めるスキルや効果などと照らし合わせながら、チェックしていきましょう。

コミュニケーションの活性化

ビジネス研修で期待できる効果として、まず挙げられるのがコミュニケーションの活性化です。

一般的にビジネス研修では、グループワークのように参加者同士のコミュニケーションを図る内容が多く見られます。グループワークは、レクリエーションを通して参加者同士でコミュニケーションを図れることから、「チームワークの向上」へとつなげることも可能です。

業種を問わず、基本的なコミュニケーション能力は必要不可欠。とくにチームで動くことが多い業種であれば、コミュニケーション能力はより重要性が高いといえるでしょう。

実際、新入社員と在籍している社員との交流機会としてビジネス研修を導入するケースもあります。また、社員の基本的なコミュニケーション能力を育成するために研修を導入することもあります。

実践スキルの向上

実践スキルの向上は、ビジネス研修で期待できる効果の一つです。

ビジネス研修では業種に合わせて、実践的なスキルにスポットを当てた内容も展開されています。たとえば、IT系の企業であれば、ツールの使い方や操作方法を身につける研修や、DX研修のように高度な技術に特化した研修などです。

また、単純に「できるようにする」というだけではなく「ミスを減らす」「正確性を高める」といった研修なども「実践スキルの向上」に該当するでしょう。
実践スキルの向上は、企業に在籍する社員にとって重要なポイントです。参加者個人がスキルアップすることで、モチベーションの向上や目的を持った行動などにつながりやすく、より仕事の質を高めやすくなるといえます。

ビジネスマナーの再確認

社会人にとって必須のスキルである「ビジネスマナー」。ビジネス研修に参加することで、ビジネスマナーを再確認することにつながります。

ビジネスマナーといえば、顧客やビジネスパートナーと良好な関係を築くためにも必要なマナー。社会人経験が長い方であれば自然に身につけているはずでしょう。ただ、意外にも「見落としているビジネスマナー」は少なくありません。

実際、ビジネス研修に参加したことがきっかけで、「自分のビジネスマナーの誤りに気が付いた」という声を多く聞きます。そのうえ、「知らなかったビジネスマナー」を新たに知る機会にもなります。

社会人経験が長い方ほどビジネスマナーに自信があるもの。しかし、いざ研修に参加してみたら新たな発見があることは珍しくありません。そのため、ビジネス研修は新入社員だけではなく、中堅社員といった社会人経験の長い社員にも必要であると考えられるでしょう。

生産性の向上

ビジネス研修は、生産性の向上につながるといった効果が期待できます。

仕事をこなしていくうえで、誰もが意識しなければならないのが「生産性」です。もちろん生産性がすべてというわけではありません。しかし、仕事のパフォーマンスや効率などに視野を向けてみると、おのずと生産性につながるものです。

生産性が低い社員の共通点は「向上心が低い」「仕事が遅い」「ミスが多い」など。ビジネス研修などで、これらの問題を解決する必要があるのです。

ビジネス研修は、ビジネスに特化した内容を学べることから、参加するだけでも「仕事へのやる気」につながることが少なくありません。とくにビジネスマインド系やスキルアップ系などの研修は、参加者の意識改革にもつながります。

そのため、結果的に生産性の向上も期待できるのです。

ビジネス研修の効果をより高めるコツ

ビジネス研修の効果をより高めるためには、どのようなコツを把握していればよいのでしょうか。具体的なコツやポイントをチェックし、ビジネス研修の計画立案に取り入れてみましょう。

動画を活用して反復学習する

ビジネス研修の効果をより高めるコツとして、まず挙げられるのが「動画を活用した反復学習」です。

同じ研修への参加は基本的に1回きりであることがほとんど。研修参加後は、参加者自身が復習しない限り「参加して終わり」という状況に陥ってしまいます。

しかし、研修は一度参加した程度ではなかなか定着しにくいのが現状です。複数回繰り返して学習する必要があります。

そこでおすすめなのが「動画」を活用するというアイデア。研修の様子を録画しておき、参加者に公開・配布しておけば、参加者が反復学習できるので定着度も上がります。また、動画の視聴履歴などを残しておけば、参加者の反復学習の進捗もチェックできます。

ビジネス研修を実施するにあたり、参加者の定着率に不安がある方は動画の活用を検討してみてください。

定着率をリサーチする

ビジネス研修では、定着率のリサーチが必要不可欠です。

企業の中には「研修を実施して終わり」というケースが多々見られます。研修を取り入れたことに満足してしまい、その後の効果測定などを一切行っていないといった事例が多いのです。

しかし、研修は「効果測定」までのプロセスが重要といっても過言ではありません。せっかく研修を実施しても、参加者に定着していなければ無意味です。そのうえ、費用対効果から見ると、むしろマイナスであることも考えられるのです。

ビジネス研修を実施するのであれば、参加者に対してアンケートを求めたり、研修内容を後日あらためてテストするなどして、定着率を調べる必要があります。また、定着率をリサーチすることにより、反省点を踏まえて次回の研修に生かすこともできるでしょう。

研修の効果測定の目的とは?内容から測定方法までの基本

ユニークな研修を導入する

ビジネス研修では、ユニークな研修の導入がおすすめです。

一般的にビジネス研修というと、講師が一方的に情報発信する座学スタイルや、ロールプレイング、OJT(実際に業務をこなしながら仕事に慣れていく研修方法)などが挙げられます。

しかしビジネス研修では、明確に「どのような研修が必要か」は定められていません。つまり自由に研修内容を設計できるのです。当然、参加者が楽しめるようなユニークな研修をチョイスしても問題はありません。

たとえば、営業スキルを向上するために、「おかしな要求をしてくる顧客役に対して、研修参加者が一生懸命セールストークをする」「参加者同士のコミュニケーションを活性化するために謎解きゲームや脱出ゲームを取り入れる」といった方法もあります。

ユニークな研修は単純に楽しいだけではなく、記憶に残りやすいのも特徴です。結果的に定着率の高さにつながりますので、ユニークな研修の導入は企業にとって大きなメリットとなるでしょう。

楽しい研修とは?ユニークな研修10選ご紹介

コミュニケーションを活性化する研修を選ぶ

コミュニケーションを活性化する研修は、企業にとって重要です。

現代人はコミュニケーションを苦手とする方が多く、実際に「社内でのコミュニケーションに積極的になれない」と悩む方が少なくありません。

しかし、社内のコミュニケーション不足は、業務効率を低下させたり、情報共有の不足やミスを招いたりなどあらゆる弊害を招きます。そのため、ビジネス研修として積極的にコミュニケーション機会を増やすことが大切なのです。

ビジネス研修でコミュニケーションを活性化させたい場合、ゲーム・レクリエーション感覚で楽しめる内容が適しています。そのほかディスカッションや意見交換、ワークショップなどがおすすめです。

社内ではチームで動くことも多いため、円滑なコミュニケーションは重要です。研修を通してコミュニケーションの苦手意識を改善できるよう、研修内容を計画する必要があります。

株式会社IKIUSAでは、コミュニケーション活性化をねらった研修を数多く実施しています。

例えば、オンラインでコミュニケーション活性化を図れる「リモ謎」は、4〜6人1チームで行う謎解き脱出ゲームです。

参加者はビデオチャットツールと独自のリモ謎システムを用いて、仲間と協力しながら謎解きを進めていきます。謎を解くには役割分担や情報共有が必要不可欠なので、自然とコミュニケーションが増え、会話が活発になります。

また、作り込んだ世界観も魅力の一つで、世界観に浸りながら研修に参加することができます。

リモ謎の資料ダウンロードはこちら

【インタビュー】パナソニック(株)アプライアンス社 AVCマーケティングセンター様の社内イベントでリモ謎をご利用いただきました

 

ビジネス研修の種類

一口に「ビジネス研修」といっても、その種類はさまざま。具体的にどのような種類があるのかをあらかじめ把握しておくことで、自社に合う研修計画を立てやすくなります。

そこでここからは、ビジネス研修の種類について解説します。

ビジネスマナー

ビジネス研修の種類の定番が「ビジネスマナー」です。おもに新入社員向けに実施することが多く、「ビジネスマナーの必要性」「ビジネスマナーが必要なシーン」「シチュエーションごとの正しいビジネスマナー」などを学んでいきます。

ビジネスマナーは、顧客やビジネスパートナーとの関係を良好に維持するうえで重要なマナーです。社会人経験のない新入社員の場合、ビジネスマナーが身に付いているケースはほとんどありませんので、必須の研修です。

また新入社員だけではなく、中途採用者や管理職向けにビジネスマナー研修を実施するケースがあります。中途採用者に関しては、ビジネスマナーの必要がない異業種からの転職者向けに実施する事例があります。

管理職向けにはさらに本質を突いたビジネスマナー研修を実施することも。管理職の場合、対応する顧客の立場も変わることがあります。相手の立場に合わせて正しいビジネスマナーで対応できるよう、管理職にもビジネスマナー研修が必要となるのです。

コンプライアンス

コンプライアンスに関する研修は、近年注目されている研修の種類です。

一般的な民間企業だけではなく、芸能界や公共施設・サービスなどで、コンプライアンスに関する問題が数多く取り上げられるようになりました。

民間企業の場合、就業規則や法令など守らなければならないルールが多い一方、細かく順守できていない企業が少なくありません。現代の日本社会は、こうしたコンプライアンス違反に対して厳しくなりつつあります。

なかにはコンプライアンス違反を犯している企業が名指しでインターネット上に公開されるなど、企業の立場を危うくするような事象も実際に起きているほどです。そのため、現代の企業において、コンプライアンスに関する研修は重要と考えられるようになりました。

今後はコンプライアンスに対する社会的な目がますます厳しくなると予測されます。とくに、ネット上では情報が早く回りやすいこともあり、最悪の場合、風評被害が広がり会社の存続に関わることも考えられるでしょう。

会社を守る目的として、コンプライアンス関連の研修の導入をおすすめします。

リーダーシップ

リーダーシップとは、管理職や中堅社員など、部下を持つ立場の社員向けの研修です。

管理職へと立場が変わってから間もないなど、リーダーとしての経験が浅い社員は、部下の管理に疑問や不安、悩みを抱えやすい傾向にあります。

慣れない業務が続くうえに、責任も大きくなることから、社員1人対する負担の割合も高くなるのです。

そのような管理職や中堅社員などの負担を軽減するためにも、リーダーシップに関する研修は必要だといえるでしょう。

部下を管理するうえで必要なノウハウや知識はもちろんのこと、プロジェクトの進行やメンタリングなど幅広い内容に触れられるのがリーダーシップ研修の特徴です。

参加者自身の主体性を高め、会社を支える側の立場としてのスキルを身につけていきます。

リーダーシップ研修の目的や内容とは!?おすすめ研修会社もご紹介!

ロジカルシンキング

ロジカルシンキングは、論理的な思考法で物事を考えるための研修です。

論理的な思考法で考えられるようになることで、さまざまなメリットがあります。たとえば「前後関係に目を向けて矛盾なく理解できるようになる」や「問題の分析能力および対処能力が身につく」などです。

また、企画立案でも論理的な部分から構成できることから、より適切な企画作りに生かせます。

さらに、論理的な思考法は「コミュニケーション」においても重要な役割を果たします。

ビジネスに必須のコミュニケーションでは、相手の話を正しく理解し、自分の考えを明確に言語化しなければなりません。そのためにも論理的な思考が必要なのです。

とくに「感情的になりやすい社員」が論理的な思考法を身につければ、「感じたことをそのまま強い言葉で発言する」といった事態を防ぎやすくなります。

プレゼンテーション

プレゼンテーションに関する研修では、プレゼンテーションで必要な表現スキルや資料作成など、幅広いスキルが身につきます。

ビジネスではプレゼンテーションのスキルは必須。それにもかかわらず、実際に研修で学んだ経験のある社員は少ないのが現状です。一般的には、先輩や上司などからアドバイスを受けながらプレゼンテーションに臨むことが多いでしょう。

プレゼンテーションでは聞き手に的確に意図を伝えることが重要です。研修として専門的に学んでおくことで、より効果的かつ説得力のあるプレゼンテーションスキルが身につきます。

ハラスメント防止

現代社会で問題になりやすいのが、セクシャルハラスメント、パワーハラスメント、アルコールハラスメントなどの「ハラスメント」の問題です。

かつてはあまり問題にならなかったような事象が、現代では価値観の変化などにより深刻な問題として認知されるようになってきました。ハラスメントはその典型です。

ハラスメントは企業にとってリスクです。最悪の場合多額の損害賠償を求められたり、企業の信頼を損なったりするリスクがあります。だからこそ研修でハラスメントについて学んでおくこと必要があるのです。

まとめ

ビジネス研修はさまざまな効果が期待できるため、多くの企業が導入しています。直接的なスキルの向上だけではなく「正しい知識を身につける」「意識を向上させる」など、仕事に間接的に関わる部分にも触れられるのが大きな魅力です。

いまや現代の企業において、ビジネス研修は必須といえるでしょう。本ページで紹介したポイントを活用し、ぜひ自社に合った研修を計画してみてください。

この記事を書いた人

粕谷麻衣
1993年生まれ。栃木県在住。一児のシングルマザーライター。Web媒体・紙媒体にて、ジャンルを問わず多くのメディアで執筆。BtoB向け記事の他、ママ目線でのコラム執筆も手掛ける。専門家や起業家などへの年間インタビュー数200人を目標に、パワフルに活動中。

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