昨今のビジネス環境においては、労働人口の減少、終身雇用制度の崩壊など、企業にとって人材確保が難しい時代になってきています。一方で景気の変動とともに、求職者にとって転職しやすい環境でもあり、人材の流動化はかなり高まってきています。

そこで、インナーコミュニケーションという概念が参考になります。インナーコミュニケーションとは、社内のメンバーに対し、会社のビジョンの浸透や愛社精神の向上、また業務に対してのモチベーションアップを目的に行う社内活性化コミュニケーションのことを指します。

今回はインナーコミュニケーションの効果や目的に応じた方法などを紹介したいと思います。

インナーコミュニケーションの効果

パフォーマンス・モチベーションの向上

冒頭で触れた通り、インナーコミュニケーションは会社全体での一体感の醸成、組織力を高めることで、社員一人ひとりの仕事に対するモチベーションを高めるなど、社内全体の活性化を期待して行うものだと言えます。

社員に一定以上の成果を求めるためには、企業独自の文化（特殊性）を理解してもらい、自分の頑張りを会社や働くメンバーに還元しようとする愛社精神などが必要になります。

上司・部下、他部署とのコミュニケーションを改善することで、働きやすさや業務ノウハウなどの知識が増し、社内活性化に繫がることが期待できるでしょう。

人材の定着化

インナーコミュニケーションはモチベーションのアップだけではなく、定着促進（離職防止）にも効果があると言えます。今は人材の流動化が進み、転職が当たり前の時代となりました。注意したいのは「優秀だけど社内の人間とウマが合わず辞めていく」というパターンです。

まだまだ日本の文化の中には異質性を排除するような動きがあることは否定できません。郷に入れば郷に従えと言った表現があるようにまずは、仕事を進める上ではまずは組織に馴染むことが重要です。

しかし、個性が強すぎる場合や、対人コミュニケーションが苦手なために、意思疎通がうまくできず仕事がスムーズに回らないといった事態に陥り、その結果離職につながってしまうケースもあります。

こうした事もコミュニケーションの取り方、質や量の見直しを図ることで改善が期待できます。働くメンバーの満足度が改善すれば、パフォーマンスの向上にもつながり、プラスのスパイラルが回り始めます。このような小さな積み重ねが定着化につながります。

インナーコミュニケーションの第一歩

インナーコミュニケーションを推進するにあたっては、社内の情報共有、コミュニケーションが少ないからという短絡的な発想では、行き止まってしまう可能性があります。

何事も同じですが、課題を解決するためには自分たちの会社の理想の状態、そして現状を明確にする必要があります。この結果、生じているギャップが抽出でき、初めて打ち手を考えることができると言えるでしょう。

まずは従業員満足度調査など、自社の健康診断からスタートし、自社の現状を把握します。その上でボトルネックになっている部分を明らかにし、その課題に対してコミュニケーションで改善できる部分については、課題にマッチする施策を考え、実行していきます。

※注意※
いわゆる従業員満足度調査は給与や待遇、休日などの制度面に触れているものが多いです。経営・事務局側で今回はそこまでは踏み込めないことが事前に決まっているならば、調査内容はカスタマイズして事前にコミュニケーション領域に絞ることをオススメします。

インナーコミュニケーションの手段にはどのようなものがあるか

インナーコミュニケーションの手段は様々です。活用の目的や場面に応じて、効果的に取入れていくことが重要です。以下にその方法を紹介していきます。

社内イベント

業務中では、口数が少なかったり、言いたいことが言えないという人も、業務外の場ではコミュニケーションが活発になることがあります。

具体的には、バーベキューやアクティビティ系のチームビルディングイベントなどを通して、「あの人、こんな一面があるんだ！」「こんな考え方する人なんだ！」と、職場では気づかなかった人となりや性格を理解できることがあります。業務外で得た関係性が業務内で良い影響を与えることも珍しくありません。

インナーコミュニケーションの場を職場の外にも広げ、準備することもコミュニケーションの活性化に大きな役割を果たします。

社内広報誌、イントラネット

規模が大きくなると知らない人が増えてきたり、また隣の部署が何をやっているのか分からないということも珍しくありません。社員の帰属意識や連帯感を高めるためには、まずは知ってもらうことから始める必要があります。

こんな時には社内広報誌、イントラネットを媒介として情報発信していくことが効果的です。しかし、継続的に目を通してもらうためには、見る社員にとってメリットとなる情報、社員参加型のコンテンツを用意するなど、見たくなる仕掛けを考えることが重要です。

オフィスレイアウト

どのような働き方をしたいのかをテーマに、オフィスのレイアウトを変更することも効果的です。日々新たな人材との交流で刺激を生む、部署の垣根を越えてコミュニケーション量を増やしていくことを目的に、「フリーアドレス」制を導入する企業も増えています。

また執務スペース以外にも社員食堂や休憩スペースを整えることも効果的です。目的に応じたオフィス設計で、働きやすい環境を準備することもコミュニケーションを活性化させるうえで重要な役割を担っています。

社内SNS、ビジネスチャット

SNSと言うと、「フェイスブック」や「LINE」が有名ですが、ビジネス上で使われるツールとしては「スカイプ」「チャットワーク」などが有名です。こうしたツールを使うメリットとしては、「お世話になります」「お疲れ様です」等の定型文なども使わなくて良いためメール等に比べてスムーズに情報共有できるのが特長です。

またデバイス（PC・タブレット・スマホ）を問わず使用できるので、休憩時間や待ち時間にメンバーと気軽に情報共有をしたりすることが可能です。かなりの数のサービスが提供されていますが、無料から有料のものまで様々です。用途と必要レベルを鑑みて導入することをオススメします。

インナーコミュニケーションを推進するうえでのトップ、リーダーの役割

良くも悪くも組織はトップで決まります。トップの器以上には企業は成長しないとはよく言われますが、インナーコミュニケーションを推進するにあたっても同じことがいえます。

トップやリーダーが理想を明確にし、その理想形を作る努力や働きかけが伝われば、メンバーの動機づけにも大きく影響します。まずはトップ、リーダーがそのビジョンの体現者とならなければなりません。

逆に、トップやリーダーの行動や発言にやらされ感が出ていたり、言行不一致だとメンバーはついてきません。トップこそ理想の社員像を体現する役割を担う必要があります。

インナーコミュニケーションを成功に導くためには、トップやリーダーが襟を正し、率先して行動し、社内全体に影響を与えられる存在となることが重要です。

参考

インナーコミュニケーション | 【JBA】日本ビジネスアート
社内コミュニケーション活性化、社内イベント｜ゼロイン